The 58th meeting of the Japanese association of educational psychology
Oct 8 - Oct 10, 2016Sunport Takamatsu / The Kagawa International Conference Hall
The 58th meeting of the Japanese association of educational psychology
Oct 8 - Oct 10, 2016Sunport Takamatsu / The Kagawa International Conference Hall
[JE02]PBLにおける問題同定と理解深化生徒はいかにして問題を“発見”するのか
○村瀬公胤1, 益川弘如2, 木村優3, 坂本篤史4, 白水始5, 秋田喜代美6(1.東京大学, 2.静岡大学, 3.福井大学, 4.福島大学, 5.東京大学, 6.東京大学)
企画趣旨
村瀬公胤・秋田喜代美
OECD日本イノベーション教育ネットワーク（Japan Innovative Schools Network (ISN) supported by OECD）は，2015年４月から，深い理解をもたらす探究的な学習過程について実践事例の研究と発信のために，東北，広島，福井，和歌山，隠岐，高等専門学校の６クラスターを中心に，中等教育におけるプロジェクトベースの学習（PBL）をデザイン実施している。クラスター相互の教員の協働や交流，海外連携校との国際協働を通して，これからの学習の一形態であるPBLについて，生徒が主体的に行う過程とその支援のあり方の検討を行っている。そこでは，学校内外，授業および教育課程外の活動において，これからの社会の課題（環境問題，過疎化，グローバル化等）を生徒たちが考えるプロジェクトを実施しており，その様態は各クラスターで多様である。
本シンポジウムでは，その多様な中でもPBLにおいて共通する課題として，生徒が課題を同定探究していく深化・進化・新化のプロセスを議論することを通して，学習者が学習課題を自ら発見し探求するプロセスとそこに関与する要因や条件，デザインのあり方を検討することを目的とする。
広島クラスターの実践から
益川弘如
広島県教育委員会は，県内13校の高校生約80名が広島の魅力と課題を発見し，広島の力世界に発信していく2015年８月から２年間のプロジェクト学習，「広島創生イノベーションスクール」を実行している。このプロジェクトは課外活動の一環として担当教員やNPOメンターと共に，４つのエリアチームに分かれ，月１回チームが集まるエリアスクール，約３ヶ月に１回全体が集まる全体スクールを実施している。最初の2015年度は，各エリアの地域の課題を発見し解決するため，地域について調べる活動を通して「大切にしたい人」を具体的に設定し，その具体像から課題設定を行った。２年目の2016年度は，国内で設定した課題の解決活動を実行しつつ，海外の生徒と情報交換する機会を通して，課題解決を見直していく。最終年度の2017年度夏には，広島に生徒らを招待し，広島の地から発信するイベントを開催予定である。
本稿の執筆現在，設定課題の解決活動を検討している段階だが，各チームの課題設定と解決活動の視点がまだ限定的であり，さらなる質向上が期待されているところである。この問題点を同定し，改善案を検討するために，課題設定プロセスを分析可能な記録から検証した。
本プロジェクトではClassiという支援システムを活用し，各校内，チーム内，そして全体で情報を可視化共有する環境を整え，共有吟味による質向上を目指していた。記録分析より，生徒らは積極的に活用していたが，進捗管理等に関わる情報交換が多く，課題設定や解決内容の質向上に関わる情報交換は限定的だった。教師やNPOメンターも進捗管理の支援が主で，内容に対する支援は限定的だった。その中でも比較的質の高い課題設定プロセスを経ていたチームは，NPOメンターが課題設定内容に対してコメントしたり，生徒自身も活動の目的を見直したり，自身が新たな知識を得る必要があると振り返る書き込みがあった。
この結果から，教師やNPOメンターが，生徒が現状可能な活動レベルの想定と，プロジェクトを通して成長し達成して欲しい具体的な解決活動の中身のシミュレーションが不十分だったことが考えられる。そのため内容の質向上につながる支援を明確化することが難しく，進捗管理等の支援に限定されていた可能性が高い。
そこで今年度２年目の活動では，教師とNPOメンターを対象に，生徒らの現状知識の想定と，目指すべき姿や課題設定・解決に生徒らが得るべき知識の想定を検討，共有する研修を実施することにした。この研修を通して，エリアスクールやClassi上の活動において，進捗管理を超えて，質向上につながる内容レベルでの支援が増えることを期待している。これら活動の進捗を報告する。
福井クラスターの実践から
木村 優
福井では，PBLに包摂する生徒の能力及び情動特性の涵養機能の検証を企図しながら，PBL実施による既存の中等教育の教科授業革新と教師の専門性開発，そして学校の教育課程及び組織発展を目指し，県内の県立高校３校と附属中学校の「中」で実践研究を展開している。PBLの探究主題は各学校の地域性に応じて，“Think Green”と“Skills Demand and Supply”をテーマとしている。この各学校での実践を支援するために，各学校と福井県教委及び教育研究所，そして教職大学院が三位一体の協働組織を築いている。また，シンガポールの統合学校と連携し，交流学習を展開している。
実践校の一つである福井県立若狭高校では，学校全体のカリキュラムデザインに基づいて学科のPBLの実践を展開している。１学年では「総合的な学習の時間」で生徒たちが多様な協働的な学習活動を展開し学習コミュニティを醸成している。２学年「理数探究科」では特に課題設定能力の育成を目指し，生徒たちが議論を通して自ら課題を発見する活動をデザインしている。３学年「国際探究科」では基礎文献の精読により研究基礎リテラシーを生徒たちが涵養し，地域の実地調査を通じて課題設定・解決能力を育んでいる。
本報告では，各学校の実践成果，特に生徒による問題同定と理解進化の過程を生徒及び教師の「省察レポート」に基づき検証した結果を報告する。
東北クラスターの実践から
坂本篤史
東日本大震災に対する復興教育プロジェクトとして実施されたOECD東北スクールを受け継ぎ，東北クラスターでは，“Think Green”を大きなテーマとしたプロジェクト学習を2015年度から実践している。現時点での具体的なPBLの目標の一つとして，中高生たちに2017年８月に実施予定の国際ラウンドテーブルに向けて，政府へ提言する政策を作ることを投げかけ，政策作りを進めている。
現在，福島市立第二中学校および岳陽中学校，そして，OECD東北スクールの知見を生かして創立されたふたば未来学園高校が参加しており，今後，県内の他の高校や宮城県の高校などの参加が予定されている。
福島市チーム（第二中及び岳陽中）と，ふたば未来学園チームが各地域で取り組んできた実践を踏まえつつ，半年に１回の集中スクールにより相互理解，情報交換を行うと共に，実践に向けて視野を広げたり，アプローチの仕方を学んだりする中で，政策づくりにつなげるプロセスを想定している。例えば，ふたば未来学園では，ジグソー法による販売プランの作成を通したデータに基づく論理的思考を育成する授業が行われた。福島市チームでは，地域の観光プランを作成する過程で，データ解釈や多様な利害関係者へのインタビュー等を行ってきている。これらの活動を通して，生徒たちのコンピテンシーの成長がアンケートデータや，具体的事例から観察できた。
本報告では，PBLによる生徒たちの成長をルーブリックの測定データにより示しつつ，生徒がいかにして自分たちの身近な出来事から問題を見出し，大人も交えた議論を通して政策を練り上げるかについて，活動記録データに基づき報告する。
データ収集として，春夏の集中スクール及び各地域での活動といったオフラインの活動過程は，ビデオカメラ等により記録を収集してきた。また，ワークショップ等の成果物の記録も残している。一方，生徒同士の日常的なコミュニケーションはOffice365を用いたメール上のやり取りで実施しているため，全てログが残るようにしている。また，生徒の成長をとらえるために，KPIを生徒，学校教員，企業関係者，大学研究者で検討し，ルーブリックを作成して春夏の集中スクールごとに測定している。
さらに，これらのプロジェクト学習を通して現場の学校改革へとつなげていくために，新たなカリキュラムづくり，授業づくり，評価のあり方等を検討することもクラスターの目標としている。そのため，授業づくりやカリキュラム検討，KPI検討の場面も記録を残している。生徒たちのPBLに直接関与する学校教員の認識の変化についても，生徒の成長を振り返ることを目的とした半構造化面接の実施により，データ収集を行い，学習過程の分析と照らし合わせて報告する予定である。
指定討論者から
白水 始
児童生徒が学習活動を完全にコントロールするPBLは教育の一つの理想だが，これまでの教育実践に関する知見は，その具体的な実現にいかに工夫が求められるかを繰り返し示してきた。例えば「失敗を恐れずに正解のない問いに取り組んで，自分で考える力ややり抜く力を身に付ける」ことが教育目標だったとしても，そのプロセスをまるごと子供たちに任せ，最初からオープンエンドの問題ばかりグループで解かせていたら，自然とそれらの力が身に付くものではない。一連の授業や単元，学年のつながり，及び教科等の連携によってこのプロセスを子どもが実現できるように教育課程全体で支援していく必要があるだろう。
児童生徒が自ら問いを作ることや課題設定の難しさについては，主に三種類の知見がある。
一つは，疑問生成に関する認知研究から，「問いを生むためには，何が分からないのかが分かる程度には知識・理解があった方がよい」という知識の必要性である（Miyake & Norman, 1979）。
二つは，状況論研究者が行った「現場の学習」研究から，科学者のラボ全体としては「問題発見―同定―解決計画立案（仮説生成等）―解決（実験，観察等）―振り返り」というプロセスを辿る場合でも，大学院生等の「新入り」は解決や立案，振り返りから入り，昇進につれ徐々に問題同定，発見を行うようになるという学習の順序性である。
三つは，学習科学実践から，プロジェクト学習前に，問題に制約を掛けて協調的に解決するProblem-Based Learningを行った方がプロジェクト学習の最終作品の質が向上する等，problem-to-project sequenceが課題を変形・同定するスキルを獲得・転移させることである（Barronら, 1998）。
これらの困難さは逆にPBLを成功させる仮説も示唆していると感じる。ISNの成否両例の分析から新たな仮説が生まれてくることを期待する。
村瀬公胤・秋田喜代美
OECD日本イノベーション教育ネットワーク（Japan Innovative Schools Network (ISN) supported by OECD）は，2015年４月から，深い理解をもたらす探究的な学習過程について実践事例の研究と発信のために，東北，広島，福井，和歌山，隠岐，高等専門学校の６クラスターを中心に，中等教育におけるプロジェクトベースの学習（PBL）をデザイン実施している。クラスター相互の教員の協働や交流，海外連携校との国際協働を通して，これからの学習の一形態であるPBLについて，生徒が主体的に行う過程とその支援のあり方の検討を行っている。そこでは，学校内外，授業および教育課程外の活動において，これからの社会の課題（環境問題，過疎化，グローバル化等）を生徒たちが考えるプロジェクトを実施しており，その様態は各クラスターで多様である。
本シンポジウムでは，その多様な中でもPBLにおいて共通する課題として，生徒が課題を同定探究していく深化・進化・新化のプロセスを議論することを通して，学習者が学習課題を自ら発見し探求するプロセスとそこに関与する要因や条件，デザインのあり方を検討することを目的とする。
広島クラスターの実践から
益川弘如
広島県教育委員会は，県内13校の高校生約80名が広島の魅力と課題を発見し，広島の力世界に発信していく2015年８月から２年間のプロジェクト学習，「広島創生イノベーションスクール」を実行している。このプロジェクトは課外活動の一環として担当教員やNPOメンターと共に，４つのエリアチームに分かれ，月１回チームが集まるエリアスクール，約３ヶ月に１回全体が集まる全体スクールを実施している。最初の2015年度は，各エリアの地域の課題を発見し解決するため，地域について調べる活動を通して「大切にしたい人」を具体的に設定し，その具体像から課題設定を行った。２年目の2016年度は，国内で設定した課題の解決活動を実行しつつ，海外の生徒と情報交換する機会を通して，課題解決を見直していく。最終年度の2017年度夏には，広島に生徒らを招待し，広島の地から発信するイベントを開催予定である。
本稿の執筆現在，設定課題の解決活動を検討している段階だが，各チームの課題設定と解決活動の視点がまだ限定的であり，さらなる質向上が期待されているところである。この問題点を同定し，改善案を検討するために，課題設定プロセスを分析可能な記録から検証した。
本プロジェクトではClassiという支援システムを活用し，各校内，チーム内，そして全体で情報を可視化共有する環境を整え，共有吟味による質向上を目指していた。記録分析より，生徒らは積極的に活用していたが，進捗管理等に関わる情報交換が多く，課題設定や解決内容の質向上に関わる情報交換は限定的だった。教師やNPOメンターも進捗管理の支援が主で，内容に対する支援は限定的だった。その中でも比較的質の高い課題設定プロセスを経ていたチームは，NPOメンターが課題設定内容に対してコメントしたり，生徒自身も活動の目的を見直したり，自身が新たな知識を得る必要があると振り返る書き込みがあった。
この結果から，教師やNPOメンターが，生徒が現状可能な活動レベルの想定と，プロジェクトを通して成長し達成して欲しい具体的な解決活動の中身のシミュレーションが不十分だったことが考えられる。そのため内容の質向上につながる支援を明確化することが難しく，進捗管理等の支援に限定されていた可能性が高い。
そこで今年度２年目の活動では，教師とNPOメンターを対象に，生徒らの現状知識の想定と，目指すべき姿や課題設定・解決に生徒らが得るべき知識の想定を検討，共有する研修を実施することにした。この研修を通して，エリアスクールやClassi上の活動において，進捗管理を超えて，質向上につながる内容レベルでの支援が増えることを期待している。これら活動の進捗を報告する。
福井クラスターの実践から
木村 優
福井では，PBLに包摂する生徒の能力及び情動特性の涵養機能の検証を企図しながら，PBL実施による既存の中等教育の教科授業革新と教師の専門性開発，そして学校の教育課程及び組織発展を目指し，県内の県立高校３校と附属中学校の「中」で実践研究を展開している。PBLの探究主題は各学校の地域性に応じて，“Think Green”と“Skills Demand and Supply”をテーマとしている。この各学校での実践を支援するために，各学校と福井県教委及び教育研究所，そして教職大学院が三位一体の協働組織を築いている。また，シンガポールの統合学校と連携し，交流学習を展開している。
実践校の一つである福井県立若狭高校では，学校全体のカリキュラムデザインに基づいて学科のPBLの実践を展開している。１学年では「総合的な学習の時間」で生徒たちが多様な協働的な学習活動を展開し学習コミュニティを醸成している。２学年「理数探究科」では特に課題設定能力の育成を目指し，生徒たちが議論を通して自ら課題を発見する活動をデザインしている。３学年「国際探究科」では基礎文献の精読により研究基礎リテラシーを生徒たちが涵養し，地域の実地調査を通じて課題設定・解決能力を育んでいる。
本報告では，各学校の実践成果，特に生徒による問題同定と理解進化の過程を生徒及び教師の「省察レポート」に基づき検証した結果を報告する。
東北クラスターの実践から
坂本篤史
東日本大震災に対する復興教育プロジェクトとして実施されたOECD東北スクールを受け継ぎ，東北クラスターでは，“Think Green”を大きなテーマとしたプロジェクト学習を2015年度から実践している。現時点での具体的なPBLの目標の一つとして，中高生たちに2017年８月に実施予定の国際ラウンドテーブルに向けて，政府へ提言する政策を作ることを投げかけ，政策作りを進めている。
現在，福島市立第二中学校および岳陽中学校，そして，OECD東北スクールの知見を生かして創立されたふたば未来学園高校が参加しており，今後，県内の他の高校や宮城県の高校などの参加が予定されている。
福島市チーム（第二中及び岳陽中）と，ふたば未来学園チームが各地域で取り組んできた実践を踏まえつつ，半年に１回の集中スクールにより相互理解，情報交換を行うと共に，実践に向けて視野を広げたり，アプローチの仕方を学んだりする中で，政策づくりにつなげるプロセスを想定している。例えば，ふたば未来学園では，ジグソー法による販売プランの作成を通したデータに基づく論理的思考を育成する授業が行われた。福島市チームでは，地域の観光プランを作成する過程で，データ解釈や多様な利害関係者へのインタビュー等を行ってきている。これらの活動を通して，生徒たちのコンピテンシーの成長がアンケートデータや，具体的事例から観察できた。
本報告では，PBLによる生徒たちの成長をルーブリックの測定データにより示しつつ，生徒がいかにして自分たちの身近な出来事から問題を見出し，大人も交えた議論を通して政策を練り上げるかについて，活動記録データに基づき報告する。
データ収集として，春夏の集中スクール及び各地域での活動といったオフラインの活動過程は，ビデオカメラ等により記録を収集してきた。また，ワークショップ等の成果物の記録も残している。一方，生徒同士の日常的なコミュニケーションはOffice365を用いたメール上のやり取りで実施しているため，全てログが残るようにしている。また，生徒の成長をとらえるために，KPIを生徒，学校教員，企業関係者，大学研究者で検討し，ルーブリックを作成して春夏の集中スクールごとに測定している。
さらに，これらのプロジェクト学習を通して現場の学校改革へとつなげていくために，新たなカリキュラムづくり，授業づくり，評価のあり方等を検討することもクラスターの目標としている。そのため，授業づくりやカリキュラム検討，KPI検討の場面も記録を残している。生徒たちのPBLに直接関与する学校教員の認識の変化についても，生徒の成長を振り返ることを目的とした半構造化面接の実施により，データ収集を行い，学習過程の分析と照らし合わせて報告する予定である。
指定討論者から
白水 始
児童生徒が学習活動を完全にコントロールするPBLは教育の一つの理想だが，これまでの教育実践に関する知見は，その具体的な実現にいかに工夫が求められるかを繰り返し示してきた。例えば「失敗を恐れずに正解のない問いに取り組んで，自分で考える力ややり抜く力を身に付ける」ことが教育目標だったとしても，そのプロセスをまるごと子供たちに任せ，最初からオープンエンドの問題ばかりグループで解かせていたら，自然とそれらの力が身に付くものではない。一連の授業や単元，学年のつながり，及び教科等の連携によってこのプロセスを子どもが実現できるように教育課程全体で支援していく必要があるだろう。
児童生徒が自ら問いを作ることや課題設定の難しさについては，主に三種類の知見がある。
一つは，疑問生成に関する認知研究から，「問いを生むためには，何が分からないのかが分かる程度には知識・理解があった方がよい」という知識の必要性である（Miyake & Norman, 1979）。
二つは，状況論研究者が行った「現場の学習」研究から，科学者のラボ全体としては「問題発見―同定―解決計画立案（仮説生成等）―解決（実験，観察等）―振り返り」というプロセスを辿る場合でも，大学院生等の「新入り」は解決や立案，振り返りから入り，昇進につれ徐々に問題同定，発見を行うようになるという学習の順序性である。
三つは，学習科学実践から，プロジェクト学習前に，問題に制約を掛けて協調的に解決するProblem-Based Learningを行った方がプロジェクト学習の最終作品の質が向上する等，problem-to-project sequenceが課題を変形・同定するスキルを獲得・転移させることである（Barronら, 1998）。
これらの困難さは逆にPBLを成功させる仮説も示唆していると感じる。ISNの成否両例の分析から新たな仮説が生まれてくることを期待する。