Japan Academy of Critical Care Nursing

　現在、自施設で特定行為研修を修了している認定看護師は計3名（集中ケア・救急看護・がん性疼痛看護）在籍している。今後、他の領域の認定看護師も受講予定である。ジェネラリストの特定行為研修の修了者の在籍はない状況である。
　私は集中ケア認定看護師として活動しており、2016年に日本看護協会の特定行為研修を受講し、救急集中ケアモデルの5行為14区分を修了した。私が自施設で初めての特定行為研修修了者であったことから、実践活動に関する試行として看護部に１年間配属となった。　　
　認定看護師としてこれまでと同様の組織横断的な活動を通し、看護ケアと特定行為の実践・多職種からのコンサルテーション・教育支援に対応してきた。特定行為実践では、臨床推論力や病態判断力により、異常の早期発見・対応に繋がったケースもあった。特に呼吸ケアチームでの活動では、医師が不在時でも患者評価や異常時対応などがタイムリーに行えることで、チーム全体の機動力が上がったとチーム内での評価も得られている。看護スタッフだけではなく、他職種から患者の状態変化の報告や対応に関する相談が増加した。　　
　また、特定行為実践のプロセスを活用することで、従来よりも治療上で必要となる医師間の連携調整がスムーズとなり、看護スタッフが葛藤を抱えやすくなる場面を減少させることにも繋がっていると実感している。特定行為を医師と柔軟にタスクシェアすることで、状態が変化しやすい重症患者や救急患者に対してタイムリーかつ効果的に医療提供することが可能となっている。
　一方、実践可能な特定行為が違う認定看護師が複数存在しており、現場周知が難しい。特定行為の行為内容の情報だけが先行することで、介入依頼に偏りが生じることもあった。また、特定行為の実践者が少ないため、時には継続的な介入が困難となる。周囲の理解と協力がなければ継続性の維持は難しい。
　今後の特定行為研修制度の研修内容の変更により、実践者の多様性がさらに生じることになる。多様性のある実践を有効活用するためには、どのような働き方が実際の現場、病院特性やニーズと一致するのかを慎重に見極め、検討を重ねていくことが重要であると思われる。
　今回、自施設の特性を踏まえながら、特定行為実践の現状と課題について述べる。