The Conference of the Japan Society of Physical Education, Health and Sports Sciences

運動部活動は教科指導を補完し、日本の教育を支える重要な要素となっている。スポーツ庁（2018）が発表した「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」において「公益財団法人日本体育協会、地域の体育協会、競技団体及びその他のスポーツ団体は、総合型地域スポーツクラブやスポーツ少年団等の生徒が所属する地域のスポーツ団体に関する事業等について、都道府県もしくは学校の設置者等と連携し、学校と地域が協働・融合した形での地域でのスポーツ環境の充実を推進する」と述べた。経済産業省（2021）が2021年6月に発表した「地域×スポーツクラブ産業研究会第1次提言」においては、日本のスポーツ基盤を支えてきた運動部活動の転換を推進する為には、サービス業としての地域スポーツクラブが成長し持続可能性を維持する「社会システムの再設計」の必要性を主張した。このように、政府は学校外のステークホルダーを活用・連携して外部化をする方向性を持つことがわかる。学校を取り巻く環境の変化により、運動部活動の担い手は学校内に留まらず、総合型地域スポーツクラブ、スポーツ少年団、地域住民などのステークホルダーへと広がりを見せている。本研究では、レビューの対象となる運動部活動に関する研究を整理し、運動部活動を構成するステークホルダーを抽出し、その変遷と課題を整理する事を目的とした。明らかになったステークホルダーの課題の要因や背景について、運動部活動を取り巻く社会や学校の状況を踏まえながら検討を進めた結果、運動部活動を相互に影響を及ぼし合うステークホルダーの中で振る舞う「システム（INCOSE,2015）」として可視化をした。システムとしての特性を持った問題であれば適用することができるため、組織など人間が介在するシステムの設計にも有効であると考えた。