The Conference of the Japan Society of Physical Education, Health and Sports Sciences

目的
2022年3月25日に第３期スポーツ基本計画が策定された。そこでは「女性」というジェンダーに属する人々のスポーツ推進については詳細な記載が見られるが、「男性」については「女性」同様の指針等がみられない。この状況からも分かる通り、未だ、スポーツ実施については、「女性」、「男性」というジェンダーに違いがみられ、「男性」のスポーツ実施には「男性」特有の問題があり、「女性」には更なるスポーツ推進施策が国を挙げて期待されている。 これまで様々な方法でジェンダーの視点に立ったスポーツ推進施策が図られてきたが、管見では明らかな結果をもたらす方法は見当たらない。そこで本研究では、大学体育教育に経済学の視点を盛り込むことで、スポーツ推進の向上が可能かどうかの検討に資する知見を得ることを目的に、スポーツに関する意識調査を実施した。
方法
2022年4月に関東圏の共学の4年制大学の学生を対象にWeb調査を実施した。対象者は264人（「女子」154人、「男子」106人、「その他」４人）であった。学年は1年生が150人と最も多く、かつ、スポーツ学を専攻する者の割合が多かった。
結果及び考察
90％以上の人がスポーツをすることは自分の人生にとって重要だと考え、約80％の人がこれまでスポーツを十分に経験してきたと考えていた。約75％の人が生涯にわたってスポーツをすることで将来の自分の医療費は大幅に削減される、約80％の人が将来の介護費が大幅に削減されると考えていた。一方で約40％の人がスポーツするためにお金をかけることに抵抗があると答えた。 これまでの体育の時間に「女子」というジェンダーに属する人はスポーツを熱心に実施してきたと思うかについては約40％の人が熱心と回答し、「男子」というジェンダーに属する人については約75％の人が熱心であったと回答したが、回答者の性別によって回答傾向が異なることが示唆された。スポーツと「経済」との関わりに関する知見を開陳する。