[3-A-5-02]医療機関側で備えるべき医療サイバーセキュリティ
*萩原 健太1(1. 一般社団法人ソフトウェア協会)
一般社団法人ソフトウェア協会は、大笹急性期・総合医療センターならびに日本マイクロソフト社で、医療機関における情報セキュリティ強化とDX推進に係る連携・協力に関する協定を令和6年6月3日付で締結した。この協定では、引き続き情報セキュリティ強化に取り組むことに加え、医療機関におけるDX推進に取り組むことで、その事例を全国の医療機関に向けて発信し、安全・安心な医療提供の実現を目指すものとされている。マイナ保険証の利用とともに電子処方箋サービスの運用や電子カルテ情報共有サービスの開始など、医療情報共有手段のデジタル化が急速に進行している。これを適切かつ継続的な医療DXに結び付けるためには、医療ワークフローの部分的な自動化/機械化が必要であり、医療ソフトウェアの果たすべき役割は大きい。加えて、サイバー攻撃が増加している情報ネットワーク環境において、機密性と可用性を高度に両立する情報システムの持続的発展が必要であると考える。
