公益社団法人 日本理学療法士協会

特別支援教育では福祉や医療等の専門家との連携を深める方向性が打ち出されたが，特別支援学校内に理学療法士などを置く地方自治体はまだ多くなく，外部専門家として地域の医療機関との連携が図られてことが多いのではないだろうか。愛知県では特別支援学校に常勤理学療法士の配置はなく，特別支援学校からは必要に応じて年度単位で派遣依頼がなされる現状である。このような背景のもと，平成16年度に開校した特別支援学校よりリハビリ相談事業の依頼を受け，平成17年度から平成26年度の9年間（うち3年は作業療法士を派遣）関わることができた。学校訪問は4，8，3月を除く月1回のペースで年間9回実施した。このリハビリ相談事業では事前に対象生徒の担任が自立活動や学校生活における「困りごと」や「心配なこと」をピックアップし，訪問時にその実態把握と解決の方法を探るという形式で実施した。特別支援学校では自立活動を担当する教員が中心となり時間配分や事前事後のコーディネートを行うことで，比較的スムーズに相談事業が実施できたと考えている。しかし，特別支援学校に在学している児童生徒は隣接医療機関がない学校であったため，児童生徒が通う医療機関は多岐にわたっていた。生活支援器具（補装具や車いすなど）の作成もそれぞれの医療機関に任されており，様式が微妙に違うなど学校では混乱がみられた。また，相談後に各医療機関に学校生活の実態や検討事項を連絡することなども今回は学校側に任せるしかなく，その後の連携に苦慮したケースも少なくなかった。今回，このリハビリ相談事業での経験から「良かった点」と「困難を感じた点」を中心に報告するとともに，学校と医療をつなぐ外部専門家としてどのように介入をするべきか，皆さんと深めることができればと考えている。