[SK-2-1]義肢編
○長倉 裕二1,2(1.熊本保健科学大学リハビリテーション学科, 2.日本支援工学理学療法学会運営幹事)
下肢切断者を取り巻く環境や対象者の変化は理学療法の考え方や方法などこれまでとは異なった変革をしていくことが求められている。時代の移り変わりの中で高度成長期に多かった労働災害や交通事故などによる外傷性の切断者の割合は職場の安全面の改善などにより減少しつつあり,これとは反対に末梢動脈疾患による高齢切断者の割合が増加しつつある。これに伴い労災保険法や障害者自立支援法による給付は減少し,介護保険の適応が増えてきている状況にある。この切断者の高齢化や高齢切断者に対し,介護保険で義足作製することは躊躇されがちで現状では車いすを選択する下肢切断者も少なくない。また義足部品の高機能化に伴う価格の上昇や医療福祉に関わる財源の制約なども加わり,さらに義足作製のハードルは高くなっていることが予想される。
現在,医療制度の見直しに伴い福祉用具に次いで補装具の借受制度の導入が検討されており,今後レンタルによる義足適合の機会が増加することも予想される。しかし現状では新人理学療法士は基よりベテラン理学療法士に於いても義足装着練習の経験が少なく,診療の煩雑さに流され,これらに関する新しい情報を入手できず義肢装具士や関連企業に頼らざるを得ない状態である。また養成校教育においても従来の義肢パーツの設定やソケットの適合,異常歩行のチェックまでに留まっており,義足歩行前の基本的な義足適合の考え方や高齢切断者への義足導入についても十分解説されていない。臨床現場では利用者に義足の提供だけではなく,義足の適応と評価,理学療法としての治療介入の手段「義肢療法」として位置づけていく必要があると考える。今回,日本支援工学理学療法学会では各施設においてこれらに関する認識や現状を把握するためにアンケート調査を行い,今後の医療体系の変革や診療の中で理学療法士がどのように関わっていくべきかについて報告する。
現在,医療制度の見直しに伴い福祉用具に次いで補装具の借受制度の導入が検討されており,今後レンタルによる義足適合の機会が増加することも予想される。しかし現状では新人理学療法士は基よりベテラン理学療法士に於いても義足装着練習の経験が少なく,診療の煩雑さに流され,これらに関する新しい情報を入手できず義肢装具士や関連企業に頼らざるを得ない状態である。また養成校教育においても従来の義肢パーツの設定やソケットの適合,異常歩行のチェックまでに留まっており,義足歩行前の基本的な義足適合の考え方や高齢切断者への義足導入についても十分解説されていない。臨床現場では利用者に義足の提供だけではなく,義足の適応と評価,理学療法としての治療介入の手段「義肢療法」として位置づけていく必要があると考える。今回,日本支援工学理学療法学会では各施設においてこれらに関する認識や現状を把握するためにアンケート調査を行い,今後の医療体系の変革や診療の中で理学療法士がどのように関わっていくべきかについて報告する。
