Atomic Energy Society of Japan

沿岸部における処分システムの構築に対して、その成立性を提示するためには、閉鎖後長期の安全性を満たすための前提となる地下構成要素の初期性能達成の見通しを得る必要がある。この見通しを示す手法案を構築するため、事業が先行する諸外国の事例調査結果を踏まえ、特にフィンランド（Posiva社）のセーフティケース開発における知見等の体系化手法を基に、処分システムの成立性の提示に係る検討フローを整備した。このような検討フローは、解析的アプローチ（前段で示す水理解析体系を用いた水理解析）と現象論的アプローチ（人工バリアの各構成材料に関する劣化や変質に関する知見）、ならびに両者を結びつける技術的な判断（エキスパートジャッジ）の組み合わせによって構成される。本研究では、上記の手法の整備に加え、同手法を用いた緩衝材の流出およびセメント系材料の溶脱を対象に試行的な検討を行い、手法の適用性の確認を行った。