Presentation Information
[O12-7]The Role of Our Proctology Department in the Community
*Kazuya Okada1 (1. Department of Surgery, Kouseikai Hospital)
痔核、痔瘻、裂肛の三大痔疾患は依然として患者数が多く、近年クローン病の増加に伴い関連する肛門病変も増加傾向である。また、高齢化の進行により、排便障害患者も増加の一途をたどっており、地域における肛門科診療の役割はますます重要となっている。
このようなニーズに答えるため、2020年に大腸・肛門の専門病院であるくるめ病院の指導により経肛門エコー、排便造影、直腸肛門内圧検査ならびにバイオフィードバック療法の実施が可能となり、大腸肛門機能障害を含む様々な肛門疾患に対応するため、2022年に大腸肛門病センターを設立した。
当院における肛門疾患手術の件数はセンター設立前の2018年から2021年の4年間では927例で、紹介件数694例であったが、設立後の2022年から2025年の4年間ではそれぞれ1095例(増加率18%)と910例(31%)であった。このうち市外からの紹介件数は2018年から2021年は110例であったが、2022年から2025年度は197例(80%)であった。さらに、市内ならびに市外の基幹病院からもクローン病に伴う肛門周囲膿瘍や痔瘻などコントロールが難しい場合は当施設に紹介となる症例が増えてきている。
当院にて高齢者便失禁患者に対するバイオフィードバック療法を行った33例のうち21例(64%)において治療前後にFISI(Fecal Incontinence Severity Index)とJFIQL(Japanese version of the Fecal Incontinence Quality of Life scale)による評価を行った。結果は治療前FISI平均 21(最小10-最大42)、治療後 11(0-28)、治療前JFIQL総合スコア2.58(1.41-4.0)、治療後3.44(1.33-4.1)、JFIQL生活制限2.7 (1-4)、3.8 (1-4)、JFIQL対処・行動2.0 (1-3.88)、3.75 (1-4)、JFIQL抑うつ・自己認識3.0 (1.67-4.17)、3.67 (1.83-4.5)、JFIQL羞恥2.0 (1-4)、3.33 (1-4)であった。
排便造影検査や直腸肛門内圧検査などの検査が施行できる施設は長崎では当施設のみであり、高齢者が増加する中、排便障害に対する検査やバイオフィードバック療法の必要性は増えていくと考えられる。今後さらに地域クリニックや介護施設との連携を強化し、基幹病院ならびに専門施設とのネットワーク構築を充実させていきたい。
このようなニーズに答えるため、2020年に大腸・肛門の専門病院であるくるめ病院の指導により経肛門エコー、排便造影、直腸肛門内圧検査ならびにバイオフィードバック療法の実施が可能となり、大腸肛門機能障害を含む様々な肛門疾患に対応するため、2022年に大腸肛門病センターを設立した。
当院における肛門疾患手術の件数はセンター設立前の2018年から2021年の4年間では927例で、紹介件数694例であったが、設立後の2022年から2025年の4年間ではそれぞれ1095例(増加率18%)と910例(31%)であった。このうち市外からの紹介件数は2018年から2021年は110例であったが、2022年から2025年度は197例(80%)であった。さらに、市内ならびに市外の基幹病院からもクローン病に伴う肛門周囲膿瘍や痔瘻などコントロールが難しい場合は当施設に紹介となる症例が増えてきている。
当院にて高齢者便失禁患者に対するバイオフィードバック療法を行った33例のうち21例(64%)において治療前後にFISI(Fecal Incontinence Severity Index)とJFIQL(Japanese version of the Fecal Incontinence Quality of Life scale)による評価を行った。結果は治療前FISI平均 21(最小10-最大42)、治療後 11(0-28)、治療前JFIQL総合スコア2.58(1.41-4.0)、治療後3.44(1.33-4.1)、JFIQL生活制限2.7 (1-4)、3.8 (1-4)、JFIQL対処・行動2.0 (1-3.88)、3.75 (1-4)、JFIQL抑うつ・自己認識3.0 (1.67-4.17)、3.67 (1.83-4.5)、JFIQL羞恥2.0 (1-4)、3.33 (1-4)であった。
排便造影検査や直腸肛門内圧検査などの検査が施行できる施設は長崎では当施設のみであり、高齢者が増加する中、排便障害に対する検査やバイオフィードバック療法の必要性は増えていくと考えられる。今後さらに地域クリニックや介護施設との連携を強化し、基幹病院ならびに専門施設とのネットワーク構築を充実させていきたい。
