Presentation Information
[SY4-2]Outcomes of robot-assisted surgery for locally advanced rectal cancer: A strategy for balancing sphincter preservation and oncologic radicality
*Shoichi Manabe1 (1. Department of Colon and Rectal Surgery, Shizuoka Cancer Center Hospital)
【背景】近年、欧米を中心に局所進行直腸癌に対するTotal neoadjuvant therapy (TNT)が普及し、cCR症例に対する臓器温存戦略が注目されている。一方、本邦では直腸間膜全切除(TME)+側方郭清を基本としたUpfront手術が標準治療として依然重要であり、根治性のみならず、肛門温存や永久stoma回避の観点からも最適な治療選択が求められる。当院では、外科的剥離面の確保が困難と判断した症例にのみ選択的に術前化学放射線療法(CRT)を導入し、Upfront手術を基軸としたロボット支援手術を行ってきた。本研究では、局所進行直腸癌に対する当院の治療成績を検討し、肛門温存と根治性の両立可能性を評価した。
【対象と方法】2012年から2025年12月の期間、cStage II/IIIの局所進行直腸癌に対してロボット支援手術を施行した1123例を対象とした。多発癌、重複癌は除外した。短期成績、肛門温存率、stoma閉鎖状況、長期成績を後方視的に検討した。
【結果】年齢中央値66歳、男性/女性：730/393例、RS/Ra/Rb/P：240/216/532/135例。cStage II/III：314/809例。術前CRT 74例(6.6%)、化学療法8例。術式は前方切除/括約筋間直腸切除/直腸切断術/Hartmann：857/96/157/13例、括約筋温存率84.9％。側方郭清462例、隣接臓器合併切除122例、手術時間273分、出血量5 mL、開腹移行1例、Diverting stoma (DS)造設：227例(27.2％)。Clavien-Dindo分類grade≥II：176例(15.7%)、grade≥III：61例(5.4%)、縫合不全44例(3.9%)、排尿障害95例(8.5％)。R0切除98.8%。DS造設および術後stoma造設を要した296例のうち、閉鎖未判定6例を除く290例の解析の結果、22例(7.6%)が永久stomaとなり、多変量解析で術前CRT、R1切除、縫合不全が関連因子として抽出された。2022年までの779例(観察期間中央値5年)において、5年全生存率94.9%、無再発生存率77.2%、累積局所再発率3.3%であった。
【結語】局所進行直腸癌に対するUpfront手術を基軸としたロボット支援手術は、短期・長期成績および肛門温存において良好な成績を示し、集学的治療の選択肢が拡大する現状においても根治性を担保しつつ肛門温存を図る有力な治療戦略となり得る。
【対象と方法】2012年から2025年12月の期間、cStage II/IIIの局所進行直腸癌に対してロボット支援手術を施行した1123例を対象とした。多発癌、重複癌は除外した。短期成績、肛門温存率、stoma閉鎖状況、長期成績を後方視的に検討した。
【結果】年齢中央値66歳、男性/女性：730/393例、RS/Ra/Rb/P：240/216/532/135例。cStage II/III：314/809例。術前CRT 74例(6.6%)、化学療法8例。術式は前方切除/括約筋間直腸切除/直腸切断術/Hartmann：857/96/157/13例、括約筋温存率84.9％。側方郭清462例、隣接臓器合併切除122例、手術時間273分、出血量5 mL、開腹移行1例、Diverting stoma (DS)造設：227例(27.2％)。Clavien-Dindo分類grade≥II：176例(15.7%)、grade≥III：61例(5.4%)、縫合不全44例(3.9%)、排尿障害95例(8.5％)。R0切除98.8%。DS造設および術後stoma造設を要した296例のうち、閉鎖未判定6例を除く290例の解析の結果、22例(7.6%)が永久stomaとなり、多変量解析で術前CRT、R1切除、縫合不全が関連因子として抽出された。2022年までの779例(観察期間中央値5年)において、5年全生存率94.9%、無再発生存率77.2%、累積局所再発率3.3%であった。
【結語】局所進行直腸癌に対するUpfront手術を基軸としたロボット支援手術は、短期・長期成績および肛門温存において良好な成績を示し、集学的治療の選択肢が拡大する現状においても根治性を担保しつつ肛門温存を図る有力な治療戦略となり得る。