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[PD11-4]Surgical indications and procedure selection for chronic anal fissure: an individualized approach based on anorectal function and associated lesions

*Hiroki Yago1,2 (1. Yago Clinic, Fukushima, Japan)
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【背景】慢性裂肛について、本邦の『肛門疾患・直腸脱診療ガイドライン2020』には明示的な定義は記載されていない。本検討では、ASCRS Clinical Practice Guidelines for the Management of Anal Fissures(Davids JS et al. Dis Colon Rectum 2023; 66: 190-199)に基づき、症状が6週間を超えて持続し慢性化所見を伴うものを慢性裂肛と定義した。治療は保存的・薬物療法を基本とし、その多くは非手術的に治癒に至る。外科治療の適応は限定的で、肛門狭窄、肛門ポリープ、見張り疣(スキンタグ)など付随病変を伴う難治例が中心となる。

【目的】当院における慢性裂肛の外科適応判断と術式選択の考え方を、自験例をもとに報告する。

【対象と方法】2023年1月から2026年1月までに慢性裂肛に対して外科治療を施行した32例を対象とした。外科適応は、保存的・薬物療法に抵抗する強い疼痛、肛門狭窄、肛門ポリープや見張り疣(スキンタグ)など付随病変の合併を軸に判断した。保存的治療に抵抗する強い疼痛を有し、肛門内圧検査で最大静止圧が高値である症例に対しては、ガスや便失禁予防を目的に内肛門括約筋の切開を部分的にとどめた側方内括約筋切開術(LIS)を施行した。肛門上皮レベルに狭窄を認める症例には皮弁による肛門形成術を選択し、付随病変は同時切除した。

【結果】術式の内訳はLIS 13例、皮弁肛門形成術 19例であった。LIS群ではガス失禁・便失禁を認めず、良好な治癒が得られた。皮弁肛門形成術群では1例のみ皮膚肛門管縫合部離開に伴う瘢痕性狭窄を認め、肛門ブジーを要したが、その他の症例では狭窄解除と症状改善が得られた。皮弁壊死は認めなかった。

【結論】慢性裂肛に対する外科治療は、肛門狭窄や付随病変を伴う症例に適応が限定される。LISは最大静止圧高値症例に対して部分切開にとどめることで、失禁を回避しつつ良好な治療成績が得られた。肛門上皮レベルの狭窄例には皮弁肛門形成術が合理的選択肢と考える。病態と肛門機能を踏まえた術式個別化が重要である。