Presentation Information
[CBL2-1]Colorectal cancer screening as secondary prevention: Current Status, Challenges, and Future Perspectives
*Nagamu Inoue1 (1. Department of Clinical Health Science, Tokai University School of Medicine)
大腸がんは日本における主要ながん死亡原因であり、その死亡数は依然として増加傾向にある。多くの先進諸国で大腸がん年齢調整死亡率が着実に低下しているのに対し、日本では十分な改善がみられず、国際的にも高い水準にある。この事実は、現行の大腸がん検診システムが本来期待される死亡率減少効果を十分に発揮できていないことを示唆している。
現在、日本の対策型検診では便潜血免疫法（FIT）が実施されている。FITは簡便かつ安全であり、死亡率減少効果に関する科学的根拠も確立されており、大腸がん検診ガイドラインにおいて「推奨」されている。しかし、二次予防の強力な武器である大腸がん検診がなぜ機能していないのであろうか。
死亡率減少効果の根拠となった臨床試験と日本の現状を比較すると、検診受診率、精検受診率とも臨床試験で報告されている数値よりかなり低い。現在の日本で採用されているFITは臨床試験で採用された化学法より感度が高いため、受診率と精検受診率の低さがFITの死亡率減少効果を打ち消す方向に働いており、日本の大腸がん死亡率低下を阻む重要な要因と考えられる。
一方、全大腸内視鏡検査（TCS）は大腸がんおよび前がん病変の検出・切除を同時に行うことができる検査法であり、米国などでは内視鏡スクリーニングが大腸がん死亡率低下に大きく寄与してきたと考えられる。現在、日本を含む複数の国でFITを対照としたTCSのランダム化比較試験（RCT）が進行中であるが、中間報告ではFITに対する優位性を示せていない。その背景には、TCS群における受診率の低さが影響している可能性が指摘されている。RCTの最終結果次第では、わが国においてもTCSの対策型検診への導入が議論される可能性があるが、偶発症、受容性、費用対効果、さらには検査処理能力という大きな課題が存在する。対象者や検査間隔を慎重に検討するとともに、高リスク集団を優先的に抽出するリスク層別化戦略が不可欠である。
今後の大腸がん検診には、FITを基盤として受診率や精検受診率向上に取り組むとともに、TCSや新規バイオマーカーを適切に組み合わせた個別化スクリーニングの構築を目指すことが求められる。
現在、日本の対策型検診では便潜血免疫法（FIT）が実施されている。FITは簡便かつ安全であり、死亡率減少効果に関する科学的根拠も確立されており、大腸がん検診ガイドラインにおいて「推奨」されている。しかし、二次予防の強力な武器である大腸がん検診がなぜ機能していないのであろうか。
死亡率減少効果の根拠となった臨床試験と日本の現状を比較すると、検診受診率、精検受診率とも臨床試験で報告されている数値よりかなり低い。現在の日本で採用されているFITは臨床試験で採用された化学法より感度が高いため、受診率と精検受診率の低さがFITの死亡率減少効果を打ち消す方向に働いており、日本の大腸がん死亡率低下を阻む重要な要因と考えられる。
一方、全大腸内視鏡検査（TCS）は大腸がんおよび前がん病変の検出・切除を同時に行うことができる検査法であり、米国などでは内視鏡スクリーニングが大腸がん死亡率低下に大きく寄与してきたと考えられる。現在、日本を含む複数の国でFITを対照としたTCSのランダム化比較試験（RCT）が進行中であるが、中間報告ではFITに対する優位性を示せていない。その背景には、TCS群における受診率の低さが影響している可能性が指摘されている。RCTの最終結果次第では、わが国においてもTCSの対策型検診への導入が議論される可能性があるが、偶発症、受容性、費用対効果、さらには検査処理能力という大きな課題が存在する。対象者や検査間隔を慎重に検討するとともに、高リスク集団を優先的に抽出するリスク層別化戦略が不可欠である。
今後の大腸がん検診には、FITを基盤として受診率や精検受診率向上に取り組むとともに、TCSや新規バイオマーカーを適切に組み合わせた個別化スクリーニングの構築を目指すことが求められる。