第97回日本産業衛生学会

座長: 土肥 誠太郎（（株）MOANA土肥産業医事務所）, 住徳 松子（アサヒプロマネジメント株式会社サステナ推進部健康支援センター）

　2015年12月にストレスチェック制度が施行されて以降、高ストレス者対応は定着してきていますが、もう一方の柱であり職場環境改善の重要な施策である集団分析結果の活用に関しては、十分ではないようです。令和 ３年度「労働安全衛生調査（実態調査）」によると、ストレスチェックを実施した事業所のうち、集団（部・課など）ごとの結果分析を実施した事業所の割合は76.4％であり、その中で分析結果を活用した事業所の割合は79.9％でありに留まっています。令和２年度調査と比較してもほぼ差がなく、その活用はまだまだ進んでいない状況です。|　集団分析結果を活用することは、ストレスチェック制度の目的とするメンタルヘルス不調の１次予防に直結する事象であり、事業所の特殊性を考慮する必要があるものの、具体的な手法が必要で、そのモデルとなる実践事例が欠かせないと考えます。生涯教育委員会では、GPS（Good Practice Samples：良好実践事例）を収集し、HP上で公開することにより、現場における産業保健活動の推進を図ろうとしています。そこで、今回のシンポジウムでは、GPSとし投稿された集団分析結果の活用事例やその他の積極的活用事例の発表を通じて、集団分析結果活用の推進とそのさらなるGPSの収集を目的としてシンポジウムを企画いたしました。|　２事例は産業医が中心となったもので、２事例は産業保健看護職が中心となった事例です。4事例から、集団分析結果の活用におけるポイントは何なのか？　障壁を乗り越えるカギは何か？　効果を生み出すためには何に気を付けるべきか？　などを明らかにし、各事業所における集団分析結果の活用の参考になれば幸いです。|