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[I-OR02-01]小児専門施設はImpella実施施設となるべきか：過去10年間のV-A ECMO症例における考察
○山田 佑也, 鵜飼 啓, 菅原 沙織, 野村 羊示, 田中 優, 鬼頭 真知子, 河井 悟, 吉田 修一朗 (あいち小児保健医療総合センター 循環器科)
Keywords:
Impella,ECPELLA,小児専門施設
【背景】2025年11月のImpella実施施設認定基準改訂により、小児専門施設の認定取得が現実的となった。V-A ECMO管理におけるImpellaを用いた左心減圧（ECPELLA）は成人領域でその有効性が確立されており、小児臨床現場でも左心減圧を要する局面をしばしば経験する。Impella CP使用に求められる最小体格目安は体表面積（BSA）1.0-1.2m2、体重約30kgとされる。体格制限や症例数の少なさが課題となる小児領域で、認定取得が真に患者転帰や診療体制を好転させるかについて疑問が残る。【目的】当院のV-A ECMO症例から、小児専門施設におけるImpella導入の妥当性を検討する。【方法】2016-25年にV-A ECMOを施行した122例のうち、未修復先天性心疾患および単心室症例を除外した68例を対象とした。【結果】症例は中央値2歳(0-16歳)、体重13.6kg(2.0-53.0kg)、BSA 0.73(0.18-1.85)、背景疾患は劇症型心筋炎27例(40%)、心筋症増悪10例(15%)の順であった。左心減圧施行は21例(31%)で、うち末梢ECMO下BAS14例、開胸下左心ベント挿入7例であった。全症例中、体表面積＞1.0m2、体重＞30kgを満たした症例はそれぞれ15例(22%)、25例(37%)で、左心減圧施行症例に限るとそれぞれ11例(16%)、9例(13%)であった。【考察】当院は本地域では最も多くECMOを管理するが、実際にImpella適応となりうる患者はECMO全例で年2名程度、左心減圧例では年1名程度に留まった。販売業者によると、年間18症例を平均的な管理日数で運用した場合に4年で初期投資を回収し、5年目以降に累積収支がプラスに転じると試算され、当院の症例数は大きく不足していた。【結論】小児専門施設におけるImpella導入は、現行の症例数および体格制限下では、導入コストや習熟度維持に見合う臨床的メリットを得ることは困難であると考えられた。