The Conference of the Japan Society of Physical Education, Health and Sports Sciences

背景と目的：本研究の最終目標は、わが国が目指す「スポーツを通した共生社会の創造」に寄与するために必要な教育内容を提案することである。2020年より順次施行されている改訂学習指導要領にはパラリンピック教育が明示され、児童生徒の意識のみならず多様な行動変容につながるような教育を進めることとなっている。しかしその意識や行動変容を評価するための標準化された尺度がない。そこで既存の教育内容で子どもたちの意識や行動がどのように変容するのかを、先行研究（澤江ら2018、宮原2017、齊藤ら2016）から導いた仮説をもとに質問項目を設定し、その妥当性を検討することによって評価尺度を開発することを目的とした。
対象と方法：障害者スポーツ体験を主とした授業を実施している公立の小中学校、義務教育学校の児童生徒ならびにその教師を対象とした。既存の教材としてIPC公認教材から座学と体験授業を基にしたモデル授業を設定した。まず、座学の授業前に質問紙調査１を実施した。次に指定された内容で座学の授業を担任教師が行った。その後ボッチャを教材としたスポーツ体験授業を行い、その直後に質問紙調査２を実施した。さらに体験授業から約3ヶ月後となる学年末に質問紙調査３を実施した。調査項目は、「障害」から連想するイメージ、「障害者スポーツ」から連想するイメージ、「アダプテッドの視点」、「インクルーシブ体育の視点」に関するものであり、4つの設問からなる強制複数選択方式とした。調査で得られたデータは統計的な手法を用いて分析し、評価尺度の開発・標準化を試みた。標準化後は、全国の教育現場で活用し教育プログラム内容の検討に活用していく。