The Conference of the Japan Society of Physical Education, Health and Sports Sciences

＜演者略歴＞
筑波大学体育科学研究科修了。博士（体育科学）。名古屋学院大学教授を経て2021年4月より中京大学スポーツ科学部教授。2010~11:Indiana University 在外研究員。現在は、スポーツ庁の体力、運動能力、運動習慣等調査有識者委員会委員長などを務め、子どもの運動促進や体力向上、運動の社会、教育的効果などについて研究。

子ども期は、その後の運動への嗜好性を決定づける可能性のある重要な時期である。特に、女児では小学校中高学年頃から、運動の好き・嫌いや得意・苦手の意識が男児以上に明確化し、嫌いあるいは、苦手と回答する児童が増加する傾向にある。そのため、この時期の運動実施については多くの配慮が必要であると考える。また、近年では体力低下の傾向やそれに強く関連するスクリーンタイムの増加傾向なども男女差が見られることが我々の研究データからわかってきている。さらに、女児の保護者においては、男児の保護者に比べて、運動やスポーツに期待する度合いが低下することも、我々の調査からわかっている。本発表では、運動の嗜好性に関する性差、体力変化の性差、運動に対する期待の違いなど、ここで記した事項を中心に、実際の研究データを用いて紹介する。さらに、小学校における運動部活動参加の実態や、その関連要因に関しても部活動改革に関する調査データから検討を加える。以上を通して、子ども期の運動実施に関して、性別で配慮すべき事柄を発育発達の観点も交えながら議論したいと思う。