The 122nd Annual Meeting of the Japanese Society of Psychiatry and Neurology

Chairpersons：Ryoichi Mori（Department of Physical Education, Tokai University）, Masafumi Mizuno（Asaka Hospital）
Main Coordinator：Takashi Uchino（Department of Psychiatry and Implementation Science, Toho University Faculty of Medicine）
Sub Coordinator：Ryoichi Mori（Department of Physical Education, Tokai University）

うつ病、不安症、統合失調症など様々な精神疾患の好発年齢は若年層である。精神疾患全体で見た際に発症のピークは14～15歳とされており、中学生および高校生の世代が中心となる。現在、10代のこども・若者の約7人に1人に、既に診断可能な水準の精神疾患があることが報告されており、発症に至らずともメンタルヘルスの不調がある割合はそれ以上と推測される。精神疾患の高い有病率や甚大な社会的損失を鑑みると、病気であれば医療に、というほど単純な問題ではなく、保健の段階からの手厚い対策や、保健から医療への切れ目ない橋渡しが欠かせない。これに際して、好発年齢層となる生徒に対する保健教育や保健管理を含む「学校保健」は、極めて重要な場かつシステムである。学校保健において、精神疾患およびメンタルヘルスの不調に関する正しい知識と偏見を解消する態度を身につけ、自己効力感や自己肯定感を育む文化を醸成し、さらには必要時に早期かつ適切な援助希求行動を取れるようになることの一助を担うことが理想といえる。
わが国では、平成30年改訂の高等学校学習指導要領に「精神疾患の予防と回復」の項目が盛り込まれ、令和4年度より高校の保健体育の授業で取り扱われている。これは実に40年ぶりのことであり、学校保健における精神保健の位置づけが明確になった出来事である。しかし、精神疾患の好発年齢を踏まえると本来は、高校生よりも前の中学生の段階から適切な学校保健の拡充が求められる。さらに、教育分野と医療分野のそれぞれの現場においても、課題は山積みである。例えば教育分野の課題としては、全ての生徒を対象とした精神保健教育の充実、生徒や教職員の心の不調に気づき専門家につなげる体制づくりなどが挙げられる。医療分野の課題としては、児童精神科医の不足に対する代替方法、児童精神科や小児科から成人医療へのトランジション、不登校や自傷行為に代表される明確な医療ニーズ以外も含む複合的な事象・病態への対応などが挙げられる。
本シンポジウムにおいては、文部科学省、教育長（教育委員会）、中学校校長、および学校教育に協力を行う精神科医の立場から、政策から現場レベルまでそれぞれの課題を提示する。そのうえで、こども・若者のこころの健康増進のために求められる学校保健の役割と内容について、さらには医療分野と教育分野がお互いに持続可能な形での協働のあり方について、議論を行う。