講演情報
[SCS6-1]歯科衛生士養成校における老年歯科医学の講義および実習の実態
○伊藤 加代子1 (1. 新潟大学医歯学総合病院口腔リハビリテーション科)
【略歴】
1998年 九州歯科大学卒業
2002年 九州歯科大学大学院修了
2002年 （財）長寿科学振興財団 リサーチ・レジデント
2005年 新潟大学医歯学総合病院加齢歯科診療室 助教
2015年 新潟大学医歯学総合病院口腔リハビリテーション科 病院講師
【専門医など】
日本老年歯科医学会 専門医指導医
日本口腔内科学会 専門医指導医
日本性差医療・医学会 認定医
日本東洋歯科医学会 認定医
日本摂食嚥下リハビリテーション学会 認定士
更年期と加齢のヘルスケア学会 メノポーズカウンセラー
1998年 九州歯科大学卒業
2002年 九州歯科大学大学院修了
2002年 （財）長寿科学振興財団 リサーチ・レジデント
2005年 新潟大学医歯学総合病院加齢歯科診療室 助教
2015年 新潟大学医歯学総合病院口腔リハビリテーション科 病院講師
【専門医など】
日本老年歯科医学会 専門医指導医
日本口腔内科学会 専門医指導医
日本性差医療・医学会 認定医
日本東洋歯科医学会 認定医
日本摂食嚥下リハビリテーション学会 認定士
更年期と加齢のヘルスケア学会 メノポーズカウンセラー
日本では高齢化が急速に進んでおり，高齢者医療において歯科衛生士が担う役割はますます大きくなってきている。日本老年歯科医学会教育委員会が2017年に歯科衛生士養成校における老年歯科医学の教育実態調査を実施したところ，各養成校間で教育内容に偏りがあることが明らかになった。よって，本委員会では，老年歯科医学歯科衛生士教育基準を明示し，診療参加型臨床実習マニュアル「移乗」，「口腔機能低下症の検査」等を作成した。現在の教育状況を把握し，今後の教育基準や教科書改定等の参考資料を得ることを目的として，実態調査を行った。
一般社団法人全国歯科衛生士教育協議会の協力の下に，会員校の183校にWebアンケートを依頼した。調査項目は，2024年度の老年歯科医学に関する実態調査（講義・実習のコマ数，実施学年，教科書，実習内容，診療参加型臨床実習マニュアル等の使用状況，特筆すべき取り組み，本学会への希望等）と，老年歯科医学歯科衛生士教育基準の教育実施状況とした。各項目について単純集計を行った後，講義および実習コマ数を2017年度の調査結果と比較した。さらに，講義コマ数と老年歯科医学歯科衛生士教育基準（中項目）の教育実施数の関連について検討した。
教育実態について108校（59.0％）から回答が得られた。講義実施コマ数の中央値は4年制校（大学）で45.0，3年制校（専門学校）で28.0，3年制校(短大）で15.0コマと，ばらつきが大きかった。老年歯科医学に関する実習を実施しているのは97校（89.8％）で，2017年度の136校（93.8％）より減少しており，実施コマ数も有意に減少していた（p＜0.001）。実習内容は，介護技術，口腔衛生管理，口腔機能検査，摂食嚥下リハビリテーションなどに関するものが多かった。コロナ禍を経た現在も実習に制限等があると回答した養成校は23校（21.3％）であった。診療参加型臨床実習マニュアルを使用しているのは13校（12.0％）で，口腔機能低下症のマニュアルが最も多く使用されていた（11校，10.2％）。特筆すべき取り組みとしては，オムツの体験実習，喀痰吸引実習，食形態別の試食などが挙げられていた。本学会への希望は，動画の作成が最も多かった（25校，23.1％）。老年歯科医学歯科衛生士教育基準の実施状況について，中項目すべてを実施しているのは，総論では55校（57.9％）が各論では29校（30.5％）であった。また，講義実施コマ数が多いほど，総論および各論の実施数が有意に多くなっていた。老年歯科医学歯科衛生士教育基準の教育実施率を増加するためには，講義コマ数の確保が必要といえるかもしれない。また，動画や診療参加型実習マニュアル等の教育ツールのさらなる作成が必要であるといえる。
シンポジウムでは，調査結果について概説するともに，今後の課題を提示する予定である。
一般社団法人全国歯科衛生士教育協議会の協力の下に，会員校の183校にWebアンケートを依頼した。調査項目は，2024年度の老年歯科医学に関する実態調査（講義・実習のコマ数，実施学年，教科書，実習内容，診療参加型臨床実習マニュアル等の使用状況，特筆すべき取り組み，本学会への希望等）と，老年歯科医学歯科衛生士教育基準の教育実施状況とした。各項目について単純集計を行った後，講義および実習コマ数を2017年度の調査結果と比較した。さらに，講義コマ数と老年歯科医学歯科衛生士教育基準（中項目）の教育実施数の関連について検討した。
教育実態について108校（59.0％）から回答が得られた。講義実施コマ数の中央値は4年制校（大学）で45.0，3年制校（専門学校）で28.0，3年制校(短大）で15.0コマと，ばらつきが大きかった。老年歯科医学に関する実習を実施しているのは97校（89.8％）で，2017年度の136校（93.8％）より減少しており，実施コマ数も有意に減少していた（p＜0.001）。実習内容は，介護技術，口腔衛生管理，口腔機能検査，摂食嚥下リハビリテーションなどに関するものが多かった。コロナ禍を経た現在も実習に制限等があると回答した養成校は23校（21.3％）であった。診療参加型臨床実習マニュアルを使用しているのは13校（12.0％）で，口腔機能低下症のマニュアルが最も多く使用されていた（11校，10.2％）。特筆すべき取り組みとしては，オムツの体験実習，喀痰吸引実習，食形態別の試食などが挙げられていた。本学会への希望は，動画の作成が最も多かった（25校，23.1％）。老年歯科医学歯科衛生士教育基準の実施状況について，中項目すべてを実施しているのは，総論では55校（57.9％）が各論では29校（30.5％）であった。また，講義実施コマ数が多いほど，総論および各論の実施数が有意に多くなっていた。老年歯科医学歯科衛生士教育基準の教育実施率を増加するためには，講義コマ数の確保が必要といえるかもしれない。また，動画や診療参加型実習マニュアル等の教育ツールのさらなる作成が必要であるといえる。
シンポジウムでは，調査結果について概説するともに，今後の課題を提示する予定である。