講演情報

[課題1-1]要介護高齢者のADLおよび認知機能と口腔内環境との関連

○服部 文香1、釘宮 嘉浩2、中村 純也2、村上 正治2、三浦 和仁3、佐藤 美寿々4、岩崎 正則4、小原 由紀5、菅野 亜紀6、増田 絵美奈7、伊藤 加代子8、恒石 美登里7、岡田 芳幸9、糸田 昌隆10、菊谷 武11、渡邉 裕3、水谷 慎介12,13、平野 浩彦14,15,16、木本 統1 (1. 愛知学院大学歯学部附属病院 高齢者•在宅歯科医療学講座、2. 国立長寿医療研究センター 歯科口腔外科部、3. 北海道大学 大学院歯学研究院 口腔健康科学分野 高齢者歯科学教室、4. 北海道大学大学院歯学研究院 口腔健康科学分野 予防歯科学教室、5. 宮城高等歯科衛生士学院、6. 東京歯科大学短期大学 歯科衛生学科、7. 日本歯科医師会 日本歯科総合研究機構、8. 新潟大学医歯学総合病院 口腔リハビリテーション科、9. 広島大学 障害者歯科、10. 大阪歯科大学附属病院 口腔リハビリテーション科、11. 日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック、12. 九州大学大学院歯学研究院附属OBT研究センター、13. 九州大学大学院歯学研究院口腔顎顔面病態学講座 高齢者歯科学・全身管理歯科学分野、14. 東京都健康長寿医療センター病院 歯科口腔外科、15. 東京都健康長寿医療センター研究所 自立促進と精神保健研究チーム、16. 東京都健康長寿医療センターフレイル予防センター)
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【目的】
 要介護高齢者において,ADLや認知機能の低下は口腔内環境を悪化させる要因として報告されているが,現在歯の有無による影響の差は十分に検討されていない。 口腔清掃方法や介護者による口腔ケアの難易度は,有歯顎者と無歯顎者で異なる。本研究は,介護老人福祉施設に入所する要介護高齢者を対象に,有歯顎者群と無歯顎者群に層別しADLおよび認知機能と口腔内環境との関連を明らかにすることを目的とした。
【方法】
 本研究は横断研究であり,対象は2023年度に愛知県内の介護老人福祉施設6施設に入所していた要介護高齢者407名とした。口腔内環境はOral Health Assessment Tool日本語版(OHAT-J)を用いて評価し,ADLはBarthel Index(BI),認知機能はClinical Dementia Rating – Sum of Boxes(CDR-SB)で評価した。対象者を有歯顎者群と無歯顎者群の2群に層別し,目的変数をOHAT-JとしBIおよびCDR-SBを同時に説明変数として投入した重回帰分析を実施した。調整変数として,年齢,性別,BMI,CCI,入所期間,入所後の歯科治療歴を投入し,有意水準は α=0.05 とした。日本老年歯科医学会が実施主体の2023年度老人保健健康増進等事業のデータを用いて実施した。
【結果と考察】
 本研究の対象者は407名(女性319名(78.4%),有歯顎者313名(74.2%))で,平均年齢は86.2±7.5歳だった。OHAT-Jは有歯顎者群が4.2±2.1で,無歯顎者群の2.0±2.0より高かった。重回帰分析の結果,有歯顎者群では,BI が低いほど(β=−0.163,95%CI:−0.026~−0.001),CDR-SB が高いほど(β=0.150,95%CI:0.000~0.134)OHAT-Jが高く口腔内環境が不良であった。無歯顎者群では,CDR-SB が高いほど OHAT-J が低く,口腔内環境が良好であった。(β=−0.287,95%CI:−0.252~−0.001)有歯顎者では現在歯の存在により清掃動作が複雑となりADLや認知機能低下の影響を受けやすく,一方無歯顎者では認知機能が低下していても,口腔内環境が相対的に保たれる可能性が示された。
(COI開示:なし)
(倫理審査承認番号:北海道大学病院生命・医学系研究倫理審査委員会 生023-0126)