講演情報
[課題1-4]アプリ併用によるオーラルフレイル予防複合プログラムの行動変容効果およびオーラルフレイル改善効果の検証
○田中 美咲1、松尾 浩一郎1、三上 理沙子2、星野 日和1、永田 萌香1、日髙 玲奈1、相田 潤3、小城 明子4、増田 裕次5 (1. 東京科学大学大学院 医歯学総合研究科 地域・福祉口腔機能管理学分野、2. 東京科学大学大学院 医歯学総合研究科 先端材料評価学分野、3. 東京科学大学大学院 医歯学総合研究科 歯科公衆衛生学分野、4. 日本女子大学 食科学部 栄養学科、5. 松本歯科大学 総合歯科医学研究所)
【目的】
本研究は，地域在住高齢者を対象に，LINEポータルアプリ併用オーラルフレイル（OF）予防複合プログラム（CAMCAM-P）による咀嚼や口の健康への意識変容およびOF，フレイルへの改善効果を検証することを目的とした。
【方法】
対象は，2023年6月から2025年7月までに，全国18地区にて，本研究に同意し，介入前後の調査に参加した50歳以上の地域在住者530名（介入群：男性132名 [25%]，初回時平均年齢72.0±6.4歳）および，同時期に，インターネット調査により募集し，初回および5か月後のアンケートに回答した50歳以上の700名（対照群：男性211名 [30%]，同71.1±6.5歳）とした。介入群は，月1回，全5回，噛みごたえと栄養バランスに配慮したカムカム弁当を食べながら，口腔・栄養・咀嚼の講話を受講するプログラムに参加し，プログラム用LINEポータルアプリを利用し情報配信などを受け取った。評価項目は，口腔・栄養・咀嚼に関する行動変容ステージモデル（TTM），OFチェックリスト（OFI-8），基本チェックリスト（KCL），カムカムチェック（CAMチェック），食品摂取多様性スコア（DVS）とした。プログラムによる介入効果について検討するため，上記項目を目的変数として，交絡因子を調整した一般化線形モデル分析にて解析し，OF該当率については二項ロジスティック回帰分析にて解析した。
【結果と考察】
TTMは，対照群と比較して介入群で，口腔・栄養・咀嚼すべての項目で有意な改善を示した（p＜0.01）。特に咀嚼の項目で変化率が高かった。また，OFI-8，OF該当率，KCL，CAMチェック，DVSにおいても介入群で有意な改善を示した（p＜0.01）。以上より，CAMCAM-Pへの参加により，口腔・栄養・咀嚼に関する行動変容が起こり，OFやフレイルスコアが改善したことが示唆された。地域におけるフレイル予防や地域循環エコシステムへと展開できる可能性が考えられた。
（COI 開示：なし）
（東京科学大学 歯学系倫理審査委員会 承認番号：D2022-001-07）
本研究は，地域在住高齢者を対象に，LINEポータルアプリ併用オーラルフレイル（OF）予防複合プログラム（CAMCAM-P）による咀嚼や口の健康への意識変容およびOF，フレイルへの改善効果を検証することを目的とした。
【方法】
対象は，2023年6月から2025年7月までに，全国18地区にて，本研究に同意し，介入前後の調査に参加した50歳以上の地域在住者530名（介入群：男性132名 [25%]，初回時平均年齢72.0±6.4歳）および，同時期に，インターネット調査により募集し，初回および5か月後のアンケートに回答した50歳以上の700名（対照群：男性211名 [30%]，同71.1±6.5歳）とした。介入群は，月1回，全5回，噛みごたえと栄養バランスに配慮したカムカム弁当を食べながら，口腔・栄養・咀嚼の講話を受講するプログラムに参加し，プログラム用LINEポータルアプリを利用し情報配信などを受け取った。評価項目は，口腔・栄養・咀嚼に関する行動変容ステージモデル（TTM），OFチェックリスト（OFI-8），基本チェックリスト（KCL），カムカムチェック（CAMチェック），食品摂取多様性スコア（DVS）とした。プログラムによる介入効果について検討するため，上記項目を目的変数として，交絡因子を調整した一般化線形モデル分析にて解析し，OF該当率については二項ロジスティック回帰分析にて解析した。
【結果と考察】
TTMは，対照群と比較して介入群で，口腔・栄養・咀嚼すべての項目で有意な改善を示した（p＜0.01）。特に咀嚼の項目で変化率が高かった。また，OFI-8，OF該当率，KCL，CAMチェック，DVSにおいても介入群で有意な改善を示した（p＜0.01）。以上より，CAMCAM-Pへの参加により，口腔・栄養・咀嚼に関する行動変容が起こり，OFやフレイルスコアが改善したことが示唆された。地域におけるフレイル予防や地域循環エコシステムへと展開できる可能性が考えられた。
（COI 開示：なし）
（東京科学大学 歯学系倫理審査委員会 承認番号：D2022-001-07）