講演情報
[O15-3]在宅医療におけるポータブルレントゲン撮影の有意性及び展望について
渡邊 和之1, 石川 達也1, 福重 智也1, 能重 達匠1, 松木 佑介2, 澁谷 泰介2, 髙橋 丈二2, 渡邉 兼正2, 立野 慶2 (1.医療法人社団ユニメディコ 放射線部, 2.医療法人社団ユニメディコ 医科往診部)
【はじめに】
在宅医療の拡大に伴い、通院困難患者に対する迅速かつ低侵襲な画像診断体制の構築は重要である。しかし国内では、在宅医療におけるポータブルX線撮影の実態や有効性を多年度にわたり示した報告は乏しい。本研究では当法人の5年間の運用実績を基に、在宅医療におけるポータブルX線撮影の有意性と展望について検討した。
【活動】
2021年1月から2025年12月までに在宅訪問診療を受けた患者を対象とした。管理患者数は年次的に増加し、2025年時点で2,831名であった。F社製ポータブルX線装置3台を用い、医師の判断に基づき診療放射線技師および補助員が在宅で撮影を実施した。電子カルテより後方視的に解析した結果、総撮影実施件数は33,595件、総撮影枚数は96,530枚であった。患者1人あたりの年間撮影受診率は平均約2.5回、平均撮影枚数は約2.9枚であった。撮影部位は胸部約37％、脊椎約32％、腹部約18％、股関節約6％、その他約７％であり、当日緊急撮影率は年平均5.7％であった。
【考察】
在宅で即時に画像評価を行える本体制は、肺炎、心不全、骨折など急性疾患の早期診断を可能とし、不要な救急搬送や入院加療の回避に寄与した点で臨床的意義が大きい。本結果はEggebøら（2017）の欧州ナーシングホームにおける報告とも整合しており、在宅ポータブルX線が診断インフラとして機能し得ることを示している。本邦では同様の多年度実データは限られており、本研究は在宅医療における画像診断体制の有効性を示す実証的資料として意義を有する。
【倫理的配慮】
本研究は当法人倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号25027、カテゴリーⅤ）。
在宅医療の拡大に伴い、通院困難患者に対する迅速かつ低侵襲な画像診断体制の構築は重要である。しかし国内では、在宅医療におけるポータブルX線撮影の実態や有効性を多年度にわたり示した報告は乏しい。本研究では当法人の5年間の運用実績を基に、在宅医療におけるポータブルX線撮影の有意性と展望について検討した。
【活動】
2021年1月から2025年12月までに在宅訪問診療を受けた患者を対象とした。管理患者数は年次的に増加し、2025年時点で2,831名であった。F社製ポータブルX線装置3台を用い、医師の判断に基づき診療放射線技師および補助員が在宅で撮影を実施した。電子カルテより後方視的に解析した結果、総撮影実施件数は33,595件、総撮影枚数は96,530枚であった。患者1人あたりの年間撮影受診率は平均約2.5回、平均撮影枚数は約2.9枚であった。撮影部位は胸部約37％、脊椎約32％、腹部約18％、股関節約6％、その他約７％であり、当日緊急撮影率は年平均5.7％であった。
【考察】
在宅で即時に画像評価を行える本体制は、肺炎、心不全、骨折など急性疾患の早期診断を可能とし、不要な救急搬送や入院加療の回避に寄与した点で臨床的意義が大きい。本結果はEggebøら（2017）の欧州ナーシングホームにおける報告とも整合しており、在宅ポータブルX線が診断インフラとして機能し得ることを示している。本邦では同様の多年度実データは限られており、本研究は在宅医療における画像診断体制の有効性を示す実証的資料として意義を有する。
【倫理的配慮】
本研究は当法人倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号25027、カテゴリーⅤ）。