講演情報
[O2-4]診療所を対象としたオンライン診療に関する意識調査
中森 幸雄 (市立野洲病院／京都橘大学大学院現代ビジネス研究科)
【目的】 日本では、医療技術の進歩や人口構造など様々な環境の変化、また、人々の価値観の変化等を背景として、医療政策の見直しが迫られている。国は、地域医療構想の見直しやオンライン診療の法制上の明確化といった方策を講じてきている。本調査では、オンライン診療について診療所の開業医師がどのように考えているか明らかにする。当該研究においては市立野洲病院倫理委員会（07-10号）で承認を受けて行った。
【方法】某県A市およびB市内の医科診療所１０１ヶ所を対象に、オンライン診療に関するアンケート調査を行った。
【結果】現在約４割の回答があり、うちオンライン診療の必要性について、回答者の６割強が「ある」と回答した。しかし、患者等のニーズとしての必要性については、５割が「必要ない」と答えた。主な理由として、地域としてオンライン診療の普及が進んでいない、地域として通院には苦にならない環境下ではないことが示唆された。一方、「必要性がある」と答えた理由は、時代の流れとして必要、在宅や往診には医師の限界がある、第４の診療形態として期待されているというものであった。オンライン診療を行う際のサポートについては、「必要」「どちらかというと必要である」が７割近い回答であった。サポートの条件としては、「接続などのサポート」「診療の補助」「ＩＴの操作を含む研修」の順であった。サポート役としては、「訪問看護師」「研修を受けたサポートスタッフ」の順であった。オンライン診療を更に拡大させる方策として、対面診療と同額の診療報酬等が必要との回答が主であった。
【考察】看護師等が介入する「D to P with N or オンライン診療支援者等」という形態が認められている。本研究においては、訪問看護師やオンライン診療支援者等を活用することでオンライン診療の普及が図られること、また、人材確保のために診療報酬等の改善が必要であることが示された。
【方法】某県A市およびB市内の医科診療所１０１ヶ所を対象に、オンライン診療に関するアンケート調査を行った。
【結果】現在約４割の回答があり、うちオンライン診療の必要性について、回答者の６割強が「ある」と回答した。しかし、患者等のニーズとしての必要性については、５割が「必要ない」と答えた。主な理由として、地域としてオンライン診療の普及が進んでいない、地域として通院には苦にならない環境下ではないことが示唆された。一方、「必要性がある」と答えた理由は、時代の流れとして必要、在宅や往診には医師の限界がある、第４の診療形態として期待されているというものであった。オンライン診療を行う際のサポートについては、「必要」「どちらかというと必要である」が７割近い回答であった。サポートの条件としては、「接続などのサポート」「診療の補助」「ＩＴの操作を含む研修」の順であった。サポート役としては、「訪問看護師」「研修を受けたサポートスタッフ」の順であった。オンライン診療を更に拡大させる方策として、対面診療と同額の診療報酬等が必要との回答が主であった。
【考察】看護師等が介入する「D to P with N or オンライン診療支援者等」という形態が認められている。本研究においては、訪問看護師やオンライン診療支援者等を活用することでオンライン診療の普及が図られること、また、人材確保のために診療報酬等の改善が必要であることが示された。