講演情報
[O8-1]在宅診療における皮膚科コンサルトの頻度差と意思決定要因：混合研究
武藤 英貴1, 宮本 雄気1,2, 板舛 笑果1, 山下 歩1, 西井 賢俊1, 林 佑哉1, 藤谷 好紀1, 能勢 悠介1, 柳澤 克哉1, 菅原 信行1, 田中 裕子1, 山田 寿美1, 守上 佳樹1 (1.医療法人双樹会よしき往診クリニック, 2.京都府立医科大学 救急医療学教室)
【目的】在宅療養患者では皮膚疾患の併存が多くときに皮膚科専門医へコンサルトが行われる。しかし在宅医療における皮膚科専門医へのコンサルトに関する研究は少なく、過不足のないコンサルトがなされているか不明である。在宅療養支援診療所A（以下、診療所A）では皮膚科専門医が非常勤医師として勤務しており院内コンサルトが日常的に行われている。本研究では診療所Aの皮膚科コンサルトの実態と背景要因を明らかにすることを目的とした
【方法】本研究は単施設後方視的観察研究と半構造化面接による質的研究の混合研究である。倫理委員会承認SJ-EC-2025-04。2022年4月〜2025年9月の皮膚科初回コンサルト症例を後方視的に分析し9つの疾患群（①湿疹・皮膚炎 ②皮膚腫瘤 ③真菌症 ④褥瘡 ⑤熱傷・外傷 ⑥白癬以外の爪疾患 ⑦真菌症および疥癬以外の感染症 ⑧疥癬 ⑨その他）に分類した。診療所Aの医師をコンサルト頻度の多い群・少ない群に分類し、疾患分類比率の差異を検討した。さらに各群から常勤医2名ずつ（計4名）を選出し半構造化面接を実施、SCAT法で分析した
【結果】研究期間内に314件のコンサルトがあった。疾患分類の内訳としては湿疹・皮膚炎が最多（35%）、次いで皮膚腫瘤（16%）、真菌症(13%)の順に多かった。二群間で疾患分類の構成比差は認められなかった。質的分析より意思決定は①症例評価（例：緊急性の有無）②初期対応（例：ステロイド、抗真菌薬の塗布）③専門医コンサルト判断の3段階に整理できた。コンサルトの頻度差は③のうち(a)経験範囲外（例：生検/外科処置）(b)患者・家族へ専門医診療を勧める姿勢 の影響を特に受けていた
【考察】コンサルトの頻度差は診療対象の違いではなく、外科処置の経験や診療姿勢によるコンサルト基準の相違による可能性が示唆された。過不足のないコンサルト運用にはまずコンサルト基準の作成・共有が重要と考える
【方法】本研究は単施設後方視的観察研究と半構造化面接による質的研究の混合研究である。倫理委員会承認SJ-EC-2025-04。2022年4月〜2025年9月の皮膚科初回コンサルト症例を後方視的に分析し9つの疾患群（①湿疹・皮膚炎 ②皮膚腫瘤 ③真菌症 ④褥瘡 ⑤熱傷・外傷 ⑥白癬以外の爪疾患 ⑦真菌症および疥癬以外の感染症 ⑧疥癬 ⑨その他）に分類した。診療所Aの医師をコンサルト頻度の多い群・少ない群に分類し、疾患分類比率の差異を検討した。さらに各群から常勤医2名ずつ（計4名）を選出し半構造化面接を実施、SCAT法で分析した
【結果】研究期間内に314件のコンサルトがあった。疾患分類の内訳としては湿疹・皮膚炎が最多（35%）、次いで皮膚腫瘤（16%）、真菌症(13%)の順に多かった。二群間で疾患分類の構成比差は認められなかった。質的分析より意思決定は①症例評価（例：緊急性の有無）②初期対応（例：ステロイド、抗真菌薬の塗布）③専門医コンサルト判断の3段階に整理できた。コンサルトの頻度差は③のうち(a)経験範囲外（例：生検/外科処置）(b)患者・家族へ専門医診療を勧める姿勢 の影響を特に受けていた
【考察】コンサルトの頻度差は診療対象の違いではなく、外科処置の経験や診療姿勢によるコンサルト基準の相違による可能性が示唆された。過不足のないコンサルト運用にはまずコンサルト基準の作成・共有が重要と考える