講演情報
[P1-156]「自傷行為があった就労支援時代から事務員へ」
—訪問看護バックオフィス業務委託を経た一般就労の道—
斉藤 翔吾 (合同会社AddCare ごてんまりZ訪問看護ステーション)
【はじめに】
精神疾患を有する利用者が一般就労へ移行するには、症状の安定のみならず、生活リズムの確立や社会的役割の再獲得が重要である。今回、精神科訪問看護による臨床的支援と、患者の通う就労継続支援事業所への訪問看護バックオフィス業務委託を組み合わせることで、医療福祉双方のアプローチにより一般就労へと繋がった症例を報告する。
【症例】
30代男性、独居。診断名は精神疾患（詳細略）。訪問看護を週1回利用しながら就労支援事業所に週5日通所していた。介入当初は、オンラインゲームを契機とした対人トラブルから精神的不調を来し、遅刻・欠勤の頻発や自傷行為が散見され、安否確認を要する状態であった。一方で、責任感や、PC操作・動画制作における高いスキルという強みを有していた。
訪問看護では、適切な対人距離の確保や生活リズムの調整、主治医との連携による薬物療法の適正化を実施に加え、本人の能力を評価し当訪問看護事業所のバックオフィス業務の一部（事務・広報等）を、本人が通所する就労支援事業所へ外注（委託）した。本人は「自らのスキルが看護現場を支える」という責任感から意欲が向上。遅刻は大幅に減少し、自傷行為も消失した。結果、生活基盤が安定し、数ヶ月後には事務員として雇用され、一般就労に至った。
【考察】
本症例の成功要因は、本人の強みを「実際の業務」という社会的役割として統合し、成功体験を構築した点にある。精神科訪問看護が生活・医療面を横断的に支えつつ、就労支援側と具体的な業務を介して協働したことは、若年精神疾患患者の就労移行支援における有効な一モデルになり、社会参加を促進する強力な手段となる。
精神疾患を有する利用者が一般就労へ移行するには、症状の安定のみならず、生活リズムの確立や社会的役割の再獲得が重要である。今回、精神科訪問看護による臨床的支援と、患者の通う就労継続支援事業所への訪問看護バックオフィス業務委託を組み合わせることで、医療福祉双方のアプローチにより一般就労へと繋がった症例を報告する。
【症例】
30代男性、独居。診断名は精神疾患（詳細略）。訪問看護を週1回利用しながら就労支援事業所に週5日通所していた。介入当初は、オンラインゲームを契機とした対人トラブルから精神的不調を来し、遅刻・欠勤の頻発や自傷行為が散見され、安否確認を要する状態であった。一方で、責任感や、PC操作・動画制作における高いスキルという強みを有していた。
訪問看護では、適切な対人距離の確保や生活リズムの調整、主治医との連携による薬物療法の適正化を実施に加え、本人の能力を評価し当訪問看護事業所のバックオフィス業務の一部（事務・広報等）を、本人が通所する就労支援事業所へ外注（委託）した。本人は「自らのスキルが看護現場を支える」という責任感から意欲が向上。遅刻は大幅に減少し、自傷行為も消失した。結果、生活基盤が安定し、数ヶ月後には事務員として雇用され、一般就労に至った。
【考察】
本症例の成功要因は、本人の強みを「実際の業務」という社会的役割として統合し、成功体験を構築した点にある。精神科訪問看護が生活・医療面を横断的に支えつつ、就労支援側と具体的な業務を介して協働したことは、若年精神疾患患者の就労移行支援における有効な一モデルになり、社会参加を促進する強力な手段となる。