講演情報
[P1-223]小児脳腫瘍患者の在宅看取りの一症例～非小児専門在宅クリニックでの経験を通して～
板舛 笑果1, 勅使川原 学1, 山下 歩1, 西井 賢俊1, 林 佑哉1, 武藤 英貴1, 藤谷 好紀1, 能勢 悠介1, 柳澤 克哉1, 菅原 信行1, 田中 裕子1, 山田 寿美1, 藤原 大輔1,2, 守上 佳樹1 (1.医療法人双樹会よしき往診クリニック, 2.医療法人ふじわらクリニック)
【はじめに】小児がんは小児期の重要な死因のひとつであり、年間500名程度が死亡しているが、その中で最後まで自宅で過ごすことができるケースは限られているのが現状である。今回、非小児科医が非常勤小児科医と連携して、在宅看取りを実現することができた一症例を経験した。本症例における、在宅看取りを実現できた要因と、困難への対応について報告する。
【症例】症例は11歳女児。2022年12月に脳腫瘍と診断。開頭腫瘍摘出術、放射線照射、化学療法を施行するも病勢進行。2024年11月より、自宅での体調不良時の対応依頼で当クリニックの介入開始。2025年1月、がん性髄膜腫症・水頭症の診断にて予後1ヵ月と宣告され、自宅で家族と過ごす時間を長くしたい旨の家族の意志により、自宅見取りの方針となった。当クリニックは、非常勤小児科医1名と常勤非小児科医4名による連携体制を構築し、日常的な診療に加え、疼痛や嘔気の症状緩和、補液管理、家族ケアを中心として介入。また、かかりつけ病院、訪問看護、訪問薬局と連携し、24時間対応体制を確立。痙攣時に備えた緊急時対応プロトコールを作成し、訪問看護と共有した。2025年3月、家族に囲まれて自宅にて永眠。いつ呼吸が止まったのか分からないほど穏やかな最期となった。
【考察】小児脳腫瘍患者の在宅看取りが実現できた成功要因として、定期的なカンファレンスによる治療方針の共有、非小児科医の積極的な小児医療への介入姿勢と緊密な連携体制、多職種チームによるケア体制、家族との信頼関係構築などが挙げられる。今後、本症例の経験を踏まえ、連携体制の標準化やガイドライン策定により、より多くの小児がん患者とその家族が希望する在宅看取りを実現できるよう、積極的に取り組んでいきたいと考える。
「本研究は倫理委員会の承認（承認番号SJ-EC-2025-09）を得て行われました。」
【症例】症例は11歳女児。2022年12月に脳腫瘍と診断。開頭腫瘍摘出術、放射線照射、化学療法を施行するも病勢進行。2024年11月より、自宅での体調不良時の対応依頼で当クリニックの介入開始。2025年1月、がん性髄膜腫症・水頭症の診断にて予後1ヵ月と宣告され、自宅で家族と過ごす時間を長くしたい旨の家族の意志により、自宅見取りの方針となった。当クリニックは、非常勤小児科医1名と常勤非小児科医4名による連携体制を構築し、日常的な診療に加え、疼痛や嘔気の症状緩和、補液管理、家族ケアを中心として介入。また、かかりつけ病院、訪問看護、訪問薬局と連携し、24時間対応体制を確立。痙攣時に備えた緊急時対応プロトコールを作成し、訪問看護と共有した。2025年3月、家族に囲まれて自宅にて永眠。いつ呼吸が止まったのか分からないほど穏やかな最期となった。
【考察】小児脳腫瘍患者の在宅看取りが実現できた成功要因として、定期的なカンファレンスによる治療方針の共有、非小児科医の積極的な小児医療への介入姿勢と緊密な連携体制、多職種チームによるケア体制、家族との信頼関係構築などが挙げられる。今後、本症例の経験を踏まえ、連携体制の標準化やガイドライン策定により、より多くの小児がん患者とその家族が希望する在宅看取りを実現できるよう、積極的に取り組んでいきたいと考える。
「本研究は倫理委員会の承認（承認番号SJ-EC-2025-09）を得て行われました。」