講演情報
[P1-28]災害医療×在宅医療 今後の取り組みと課題
髙橋 大介, 内田 智久, 矢野 靖江, 萩原 陽子, 髙橋 秀行, 中村 俊喜, 野末 睦 (医療法人あい友会 あい駒形クリニック)
【はじめに】
2011年の東日本大震災をはじめ、2024年の能登半島地震など、日本は災害が頻発する災害大国である。災害時には高齢者や小児など、いわゆる災害弱者が大きな影響を受けることが知られている。高齢化の進展と在宅医療の需要拡大に伴い、在宅療養患者を災害時にどのように守るかは、訪問診療を担う医療機関にとって重要な課題である。
【活動】
演者は2019年より日本DMAT隊員として国内の大規模災害医療活動に従事してきた。2023年からは空飛ぶ捜索医療団ARROWS roster隊員として、能登半島地震および豪雨災害の被災地で医療支援活動を行った。被災地では交通インフラの寸断や医療資源不足の中で、避難所や在宅避難者への医療支援が必要となる場面を多く経験した。 また2024年よりWilderness Medical Associates International公認インストラクターとして野外災害救急法の教育活動を実施している。さらに地域行政や医療機関と連携し、災害時の在宅療養患者支援を想定した研修や課題整理にも取り組んでいる。
【考察】
現在の日本の救急医療は、救急車が短時間で到着することを前提とした都市型救急医療が中心であり、インフラが機能しない災害環境への対応は十分とは言えない。これまでの被災地での活動経験から、限られた資源環境下で対応する野外災害救急法の視点は、災害時の在宅医療において重要であると考えられる。本発表では被災地活動と教育実践を踏まえ、災害時の在宅医療の課題を整理し、今後の地域における具体的な取り組みについて検討する。
2011年の東日本大震災をはじめ、2024年の能登半島地震など、日本は災害が頻発する災害大国である。災害時には高齢者や小児など、いわゆる災害弱者が大きな影響を受けることが知られている。高齢化の進展と在宅医療の需要拡大に伴い、在宅療養患者を災害時にどのように守るかは、訪問診療を担う医療機関にとって重要な課題である。
【活動】
演者は2019年より日本DMAT隊員として国内の大規模災害医療活動に従事してきた。2023年からは空飛ぶ捜索医療団ARROWS roster隊員として、能登半島地震および豪雨災害の被災地で医療支援活動を行った。被災地では交通インフラの寸断や医療資源不足の中で、避難所や在宅避難者への医療支援が必要となる場面を多く経験した。 また2024年よりWilderness Medical Associates International公認インストラクターとして野外災害救急法の教育活動を実施している。さらに地域行政や医療機関と連携し、災害時の在宅療養患者支援を想定した研修や課題整理にも取り組んでいる。
【考察】
現在の日本の救急医療は、救急車が短時間で到着することを前提とした都市型救急医療が中心であり、インフラが機能しない災害環境への対応は十分とは言えない。これまでの被災地での活動経験から、限られた資源環境下で対応する野外災害救急法の視点は、災害時の在宅医療において重要であると考えられる。本発表では被災地活動と教育実践を踏まえ、災害時の在宅医療の課題を整理し、今後の地域における具体的な取り組みについて検討する。
