[SY15] シンポジウム15：在宅医療における意思決定支援の基盤と実践 ―老年精神医学的視点からみた意思決定支援士養成研修の試み―(企画：精神WG)

[SY15-4] 認知症の人の意思決定支援におけるスキル教育－心理学的実践の意義－

樋山 雅美^1,2 (1.一般社団法人 日本意思決定支援推進機構, 2.京都府立医科大学大学院医学研究科精神機能病態学)

2016年、関西大学社会学部社会学科心理学専攻 卒業
2018年、関西大学大学院心理学研究科心理臨床学専攻（専門職学位課程） 修了
2021～2022年、 京都府立医科大学大学院医学研究科精神機能病態学 特任助教
2023年～現在、一般社団法人日本意思決定支援推進機構 リサーチフェロー
2022年～現在、消費者庁新未来創造戦略本部国際消費者政策研究センター 客員研究官

目的　認知症の人の意思決定支援においては、支援のプロセスや関わりが具体的にイメージできることが重要である。また、本人の意思の表出を促すためには、支援者自身の聞き取りや情報提供のスキル向上が不可欠である。そこで、意思決定支援士の養成においては、本人の生活史や価値観に触れるための専門的知見の習得を目的に、心理学的理論を踏まえた演習をカリキュラムに組み込んだ。本発表では、その研修内容と心理学的アプローチの意義を報告する。
心理学的観点からの理解　人的・物的環境の整備においては、本人との信頼関係の構築が基盤となる。そこで、支援者としての姿勢や認知機能に配慮したコミュニケーションの工夫について研修で扱った。例えば、外界からの刺激の感じ方が個人によって異なる背景には知識や経験の違いがあり、認知心理学や発達心理学の観点から考察することができる。こうした個人差に着目しながら人生を振り返ることで、本人の価値観を感じ取る手がかりを得ることが可能となる。また、意思形成支援では、残存能力に配慮した情報提供が重要であり、その前提として、本人の理解度の確認が必要になる。そこで、意思決定能力の評価方法として注目されている医療同意能力評価を紹介した。これは、能力を有無の二択で捉えるのではなく、どの程度の理解が可能かという状態像で評価するという特徴がある。研修では、認知機能評価と意思決定能力評価の使い分けや解釈の留意点について神経心理学的観点から解説した。
結論　認知症の人の意思確認においては、本人の発言の背景や質を丁寧に確認し、情報の受け取り方や理解の限界をアセスメントすることが望ましい。意思決定支援士の養成において、心理学的理論に基づくスキル教育を取り入れることは、実践的支援力を高める上で重要な意義があると考える。