大会企画

基調講演　

HFE and the SDGs: promoting health, wellbeing, and effectiveness for Agenda 2050

日時：5月23日（土）13:10-14:40　（予定）
会場：名古屋市立大学滝子キャンパス 2号館 207室（A会場）

Andrew Thatcher
（President of the IEA／University of the Witwatersrand）

Andrew Thatcher is a professor and chair of industrial/organisational psychology at the University of the Witwatersrand, Johannesburg where he also obtained his PhD in 2003. He is currently president of the International Ergonomics and Human Factors Association (IEA) and is Co-Editor-in-Chief of the journal “Ergonomics”. His research interests explore the intersections between HFE, sustainability, and the future of work. He has received numerous national and international awards for this work including the 2023/2024 NSTF-South-32 Green Economy Award and the 2025 Hal Hendrick Distinguished International Colleague Award from the HFES.

大会企画シンポジウム

集まれ！人間工学製品シンポジウム - 現場の課題をカタチに，そして社会実装へ -

日時：5月23日（土）14:40-16:40　（予定）
会場：名古屋市立大学滝子キャンパス 2号館玄関ホール

第67回大会実行委員会、企業活動推進委員会、広報委員会が連携し、人間工学の知見を活用して開発された実製品・プロトタイプ・サービスを持ち寄り、「どのような現場課題から生まれたのか」、「人間工学的視点がどのように設計に反映されたのか」、「製品化・実装・普及の過程で何が課題となったのか」など「実践の取り組み」を共有・議論する企画を開催いたします。
「試作段階」も含めたリアルな人間工学製品に光を当て、新たな連携を創出します。

学会本部企画シンポジウム

「エイジフレンドリーな職場づくりと人間工学」

日時：5月24日（日）13:00-14:30　（予定）
会場：名古屋市立大学滝子キャンパス 2号館 207室（A会場）
シンポジウム構成：発表15分×３名＋質疑応答45分、計90分

オーガナイザー：持丸正明
（産業技術総合研究所）

2026年4月より国の「高年齢者の労働災害防止のための指針」が施行され、高齢になっても働き続けられる職場作りが企業の努力義務になりました。60歳以上の国内労働者は1213万人(2025年)で過去最多となり、少子高齢化・人手不足により今後ますます高齢労働者の活躍が期待されています。その一方で、60歳以上の高年齢者の労働災害は全体の3割を占め、転倒や腰痛といった行動災害においては50代以上の女性で著しく発生率（度数率）が上昇するなど、課題も多く残ります。本シンポジウムでは、指針作成を担当された厚生労働省から指針概要および策定の背景（高齢労働者の動向、労災動向および指針概要）について紹介頂き、高年齢者も含めた全方位型の対策を長年積み重ねてきている企業としてトヨタ自動車より取り組みを紹介いただき、高齢労働対策で課題と感じていることを話題提供いただきます。そして、国の指針の検討会座長を務めた産業医科大学・榎原毅先生に高年齢者の行動災害（転倒・腰痛）に関する国際的な動向を紹介いただき、フロアとの意見交換を行います。多くの皆様のご参加をお待ちしております。

1．高年齢者の労働災害防止のための指針の概要及び指針策定の背景について

岩澤俊輔
（厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課・主任中央産業安全専門官）

＜講演要旨＞
2026年4月1日より改正労働安全衛生法が施行され、高年齢者の労働災害防止を図るために、必要な措置を講じることが事業者の努力義務となり、事業者が講ずべき措置に関し、「高年齢者の労働災害防止のための指針（エイジフレンドリー指針）」が公表されている。法律改正の背景として、高年齢者は他の世代と比べて労働災害の発生率が相対的に高く、年々上昇する傾向にあることや、災害が起きた際の休業期間が長いという特徴があること等が挙げられる。本講演では法律改正や指針策定の背景及び指針の概要について概説する。
【略歴】2003年早稲田大学大学院理工学研究科建設工学専攻修了。同年厚生労働省入省。’16年東京労働局労働基準部安全課長、’18年厚生労働省労働基準局安全衛生部計画課長補佐、’20年同部労働衛生課産業保健支援室長補佐、’23年同部安全課長補佐を経て、’26年より現職。

2．（調整中）

3．高年齢者の行動災害（転倒・腰痛）に関する国際的な動向

榎原　毅
（産業医科大学人間工学研究室・教授）

＜講演要旨＞
高年齢者の労働災害は、転倒や腰痛といった行動災害が多くを占める。北欧やカナダでは腰痛といった作業関連運動器疾患と転倒（滑り、躓き、踏み外し、通称STF）対策は統合して扱われている。職域で扱う転倒リスクツールもカナダでは利用されており、ハザード・リスク評価を行う枠組みが整備されている。英国HSE（Health and Safety Executive）も現場点検型チェックリストを提供するなど、職場環境改善の活動を活性化させるリスク評価活動の枠組みが提案されている。様々な国際動向を俯瞰し、新たな行動災害アプローチの方向性について私見を紹介する。
略歴】2005年名古屋市立大学大学院医学研究科満期退学。同年・同学労働生活・環境保健学分野助手・助教、'09年講師、'19年准教授を経て、'22年より現職。国際人間工学連合理事('21～'24)、日本人間工学会理事長（'26年5月～）、人間工学専門家認定機構長('24～‘26)、人間工学誌編集委員長('20～'24)、Journal of Occupational Health編集委員長（'26～）ほか。