第57回(2026年度)日本看護学会学術集会

座長：木戸 倫子（大阪大学助教）
企画代表者：松本 美知子（（前）市立池田病院副院長・看護部長）
講師：下田 真代（大阪病院外来師長）
　　　鬼追 美也子（市立池田病院看護次長）
　　　阪口 綾香（大阪公立大学医学部附属病院外来副師長）
　　　北村 育久子（星ヶ丘医療センター外来師長）
　　　中島 せい子（関西医科大学附属病院外来管理師長）
　　　住岡 薫（関西医科大学香里病院外来師長）

外来看護は、地域で療養生活を営む患者や家族に対し、安全・安心な診療の担保と生活調整を図るため、診療補助および療養上の世話を提供する役割を担う。近年の外来現場では、多疾患併存を背景に、医療・介護の複合的ニーズを持つ高齢患者が急増している。認知機能やADLの低下、社会的孤立といった医学的・心理的・社会的な複合要因を持つ患者への対応は、受診時の対応に留まらず、地域包括支援センター等との連携や意思決定支援、在宅看取りの支援まで拡大しており、看護師の役割は増大している。 　日本看護協会の調査報告によれば、外来看護には4つの課題が提起されている。第一に人員配置である。医療法上の配置基準「30対1」に対し、実態は「15.4対1」（中央値）と手厚い配置がなされているが、高まるニーズに対応するため約7割の病院が増員を必要としている。第二に役割の多様性である。医療機関の機能や規模により、外来看護職が担う機能には多様性や混在が見られる。第三に専門性の活用である。組織を超えた地域連携の中で、専門・認定看護師等による切れ目のない看護の提供が期待されている。第四に機能強化である。意思決定支援や受診日以外の関わりの強化が今後の重要なテーマとなっている。 　そこで私たちは、外来看護の実態と課題について明確化するために、外来看護業務50項目について自記式タイムスタディによる業務量調査を病院規模や機能の異なる6施設合同で実施した。その調査結果（診療の補助・業務時間、在宅療養支援に従事した時間、看護職以外へタスシフト可能な業務時間、院内スタッフとの報告・連絡・相談時間、など）から、各施設固有の課題や共通する課題及び施設の属する地域に係わる課題について、考察・提言を試みる。その内容をもとに、適切な配置基準を含めた高齢社会に伴う「外来看護の在り方」について意見交換を行いたい。