JpGU-AGU Joint Meeting 2017

コンビーナ:石川 洋一(海洋研究開発機構)、渡邉 真吾(国立研究開発法人海洋研究開発機構)、大楽 浩司(防災科学技術研究所)

気候変動による影響は台風や集中豪雨等をはじめとした自然災害リスクの増大、高温障害など農林水産業における品質・収量の悪化などがあり、今後ますます多様化・深刻化する可能性が予想されているため、これらの問題に対応することは喫緊の課題である。我が国でも「気候変動の影響への適応計画」が平成27年に策定され、気候変動の影響による被害を最小化あるいは回避し、持続可能な社会の構築を目指しており、今後地方自治体などに適応計画の策定の動きが広がっていくことが期待される。

本セッションでは科学的知見に基づいた適応策の検討、策定に必要な気候変動予測データの創出やリスク評価に関する講演を期待するとともに、ステークホルダーとの共創などその社会実装に関する課題についても議論を行いたい。