講演情報
[SY2-7]炎症性腸疾患関連大腸癌に対する化学療法の適応と留意点
*荻野 崇之1、長谷川 昂1、福田 健太1、赤澤 英1、辻 嘉斗1、深田 晃生1、関戸 悠紀1、森 良太1、竹田 充伸1、三代 雅明1、浜部 敦史1、三吉 範克1、植村 守1、水島 恒和2、江口 英利1 (1. 大阪大学大学院医学系研究科消化器外科学、2. 獨協医科大学外科学(下部消化管外科)講座)
【背景と目的】炎症性腸疾患(IBD)関連大腸癌に対する化学療法の有効性および安全性に関するエビデンスは限られており、標準的治療は確立していない。現状におけるクローン病(CD)関連大腸癌および潰瘍性大腸炎(UC)関連大腸癌に対する化学療法は、いずれも大腸癌治療ガイドラインに準じて判断されるが、術後に免疫抑制治療を要する症例では、再発リスクや安全性を踏まえた慎重な治療選択が必要になる。今回、IBD関連大腸癌に対して手術を施行した症例のうち、化学療法を施行した症例について、その適応と実施上の留意点を明らかにすることを目的とした。
【対象と方法】2008年から2024年までの期間に、CD関連大腸癌およびUC関連大腸癌に対して手術を施行した82例のうち、化学療法を施行した21例を対象とし、患者背景、治療内容、有害事象について後方視的に検討した(病歴不詳例は除外)。値は中央値[範囲]で示した。
【結果】年齢中央値は53[39-61]歳、男性16例、女性5例であった。PSは0[0-1]。疾患はCD10例、UC11例であり、主腫瘍局在は直腸癌11例、肛門管癌6例、結腸癌4例であった。術前化学(放射線)療法は6例、術後補助化学療法は8例、再発に対する化学(放射線)療法は7例であった。初回化学療法レジメンは、フルオロピリミジン単独2例、オキサリプラチンベース17例、その他2例で、分子標的薬併用は3例に認めた。投与コース数は6[1–12]。投与量減量は81%で要した。消化器関連有害事象は下痢が最多でありGrade 3は29%に認めた。CDは全例下痢を認め、その重篤度と残存小腸長は有意に相関していた(p=0.01)。血液関連有害事象は好中球減少が最多で43%に認められ、Grade 3以上は24%であった。化学療法関連死亡は認めなかった。
【まとめ】IBD関連大腸癌に対する化学療法は、適切な全身管理および有害事象モニタリングの下では実施可能と考えられる。適応に関しては、疾患活動性、腸管機能、栄養状態、さらには免疫抑制治療の必要性を含めて総合的に判断し、個別化した治療方針を策定することが求められる。とくにCD関連大腸癌症例では下痢が高頻度に認められ、その原因として残存小腸長の減少に伴う小腸機能障害の関与が示唆された。
【対象と方法】2008年から2024年までの期間に、CD関連大腸癌およびUC関連大腸癌に対して手術を施行した82例のうち、化学療法を施行した21例を対象とし、患者背景、治療内容、有害事象について後方視的に検討した(病歴不詳例は除外)。値は中央値[範囲]で示した。
【結果】年齢中央値は53[39-61]歳、男性16例、女性5例であった。PSは0[0-1]。疾患はCD10例、UC11例であり、主腫瘍局在は直腸癌11例、肛門管癌6例、結腸癌4例であった。術前化学(放射線)療法は6例、術後補助化学療法は8例、再発に対する化学(放射線)療法は7例であった。初回化学療法レジメンは、フルオロピリミジン単独2例、オキサリプラチンベース17例、その他2例で、分子標的薬併用は3例に認めた。投与コース数は6[1–12]。投与量減量は81%で要した。消化器関連有害事象は下痢が最多でありGrade 3は29%に認めた。CDは全例下痢を認め、その重篤度と残存小腸長は有意に相関していた(p=0.01)。血液関連有害事象は好中球減少が最多で43%に認められ、Grade 3以上は24%であった。化学療法関連死亡は認めなかった。
【まとめ】IBD関連大腸癌に対する化学療法は、適切な全身管理および有害事象モニタリングの下では実施可能と考えられる。適応に関しては、疾患活動性、腸管機能、栄養状態、さらには免疫抑制治療の必要性を含めて総合的に判断し、個別化した治療方針を策定することが求められる。とくにCD関連大腸癌症例では下痢が高頻度に認められ、その原因として残存小腸長の減少に伴う小腸機能障害の関与が示唆された。