講演情報
[O17-4]pelvic failureを用いた術前CRT選択化後の骨盤内アウトカムの検討：肛門温存症例における単施設後方視的解析
*本城 弘貴1、永井 晶子1、中村 友紀1、坂元 竜馬1、内村 良平1、栗岡 辰典1、青木 沙弥佳1、桑江 一希1、三浦 聡美1、赤嶺 健吏1、藤本 剛士1、宮崎 彰成1、林 賢1、加藤 健宏1、高橋 知子1、草薙 洋1 (1. 亀田総合病院消化器外科)
【背景】進行下部直腸癌に対する術前化学放射線療法（CRT）は局所制御向上に寄与する一方、晩期骨盤内合併症の増加が問題となり、両者はトレードオフの関係にある。瘻孔や骨盤内膿瘍などの晩期骨盤内合併症は生命予後には直結しないものの、慢性的な症状や処置を生涯にわたり要し、さらに永久人工肛門に至る可能性も高く、患者QOLに大きな影響を及ぼす。当院ではこれらの晩期骨盤内合併症が臨床的課題となることから、2021年以降は術前CRTの適応を選択化した。今回、局所再発と晩期骨盤内合併症を含めた骨盤内イベントを包括的に評価する指標としてpelvic failure（PF）に着目し、その影響を検討した。
【対象と方法】2008年1月から2024年12月までに術前CRTを施行し、R0切除および肛門温存を達成し、術後ストマ閉鎖後に少なくとも6か月以上在宅生活が可能であった148例を対象とした。2020年以前（A群：121例）と2021年以降（B群：27例）に分けて比較した。B群におけるCRT施行例は9例であった。PFは局所再発および骨盤内有害事象により永久人工肛門再造設を要した事象と定義した。
【結果】観察期間中央値はA群95か月、B群40か月と有意差を認めたが、性別、年齢中央値、深達度T4、Stage、側方リンパ節腫大率、ISR率に有意差は認めなかった。3年PFFSは89.9%対86.1%で有意差は認めなかった（p=0.63）。3年局所再発率は3.4%対9.4%で有意差は認めなかったが、B群で高い傾向を示した（p=0.42）。晩期骨盤内合併症としてのPFはA群9例（うち2例は術後5年以上で発生）、B群1例（CRT施行例）であった。3年全生存率にも有意差は認めなかった。
【考察】観察期間の差を考慮する必要があるものの、術前CRTを選択化し約6割減少させた後も、中期成績においてPFFSの明らかな悪化は認めなかった。一方で局所再発増加の可能性が示唆されるが、晩期骨盤内合併症の抑制が期待されるため、今後の長期成績の検証と適応のさらなる最適化が必要である。
【対象と方法】2008年1月から2024年12月までに術前CRTを施行し、R0切除および肛門温存を達成し、術後ストマ閉鎖後に少なくとも6か月以上在宅生活が可能であった148例を対象とした。2020年以前（A群：121例）と2021年以降（B群：27例）に分けて比較した。B群におけるCRT施行例は9例であった。PFは局所再発および骨盤内有害事象により永久人工肛門再造設を要した事象と定義した。
【結果】観察期間中央値はA群95か月、B群40か月と有意差を認めたが、性別、年齢中央値、深達度T4、Stage、側方リンパ節腫大率、ISR率に有意差は認めなかった。3年PFFSは89.9%対86.1%で有意差は認めなかった（p=0.63）。3年局所再発率は3.4%対9.4%で有意差は認めなかったが、B群で高い傾向を示した（p=0.42）。晩期骨盤内合併症としてのPFはA群9例（うち2例は術後5年以上で発生）、B群1例（CRT施行例）であった。3年全生存率にも有意差は認めなかった。
【考察】観察期間の差を考慮する必要があるものの、術前CRTを選択化し約6割減少させた後も、中期成績においてPFFSの明らかな悪化は認めなかった。一方で局所再発増加の可能性が示唆されるが、晩期骨盤内合併症の抑制が期待されるため、今後の長期成績の検証と適応のさらなる最適化が必要である。