講演情報
[P16-2]オンプレミス電子カルテ環境におけるローカルAIを用いたツールの自主開発
*長田 和義1、野明 俊裕1、石井 正之1、石橋 英樹1、鈴木 麻未1、白水 良征1、入江 朋子1、荒木 靖三1 (1. 社会医療法人社団高野会くるめ病院)
【はじめに】近年、大規模言語モデル（LLM）をベースとした人工知能（AI）が急速に発展し、医療分野への応用も広がっている。診断・治療の領域では画像診断支援や臨床意思決定支援への研究・導入が先行してきたが、医療機関の経営・業務管理への活用も進みつつある。2024年の米国の調査では、急性期病院の71%が電子カルテと統合した予測AIを活用しており、なかでも請求業務の簡素化や診療スケジューリング支援において急速な普及が報告されている。本邦においても、電子カルテを含めて様々な製品やサービスにAIが用いられるようになり、また医療機関が独自のツールを開発・運用することも可能となっている。
【当院での取り組み】当院ではこれまで、システムエンジニアの知見を有する医事課職員を中心として院内DXに取り組んできた。当院の電子カルテはオンプレミス型であり、診療に用いるすべての端末はインターネット環境から切り離されたものとなっているため、クラウド上での利用が前提となるChatGPTなどの一般的な汎用AIは利用できない。このため、Google社から無料で提供されているオープンソースのローカルAIであるGemma 4を用いて、独自ツールの開発と運用を行っている。その一例として、録画した内視鏡処置の動画を患者IDに自動で紐づけて記録し、電子カルテから簡便に参照できるアプリケーションを開発した。そのほか、外国語での文書や紹介状作成を補助するチャットアプリケーションも運用し、医師事務作業補助者の負担軽減に寄与している。
【考察】前述の独自ツールによる診療・経営上の効果検証までは行えていないが、内視鏡動画記録システムの外注を検討した時点では約600万円のコストが試算されたことから、自院でシステムを開発可能であるということ自体、一定の意義はあると考えられる。働き手の不足や、診療報酬においてもDX・AI活用を前提として人員配置基準が見直されつつあるなど、今後も継続的な取り組みが重要であると考えられる。
【当院での取り組み】当院ではこれまで、システムエンジニアの知見を有する医事課職員を中心として院内DXに取り組んできた。当院の電子カルテはオンプレミス型であり、診療に用いるすべての端末はインターネット環境から切り離されたものとなっているため、クラウド上での利用が前提となるChatGPTなどの一般的な汎用AIは利用できない。このため、Google社から無料で提供されているオープンソースのローカルAIであるGemma 4を用いて、独自ツールの開発と運用を行っている。その一例として、録画した内視鏡処置の動画を患者IDに自動で紐づけて記録し、電子カルテから簡便に参照できるアプリケーションを開発した。そのほか、外国語での文書や紹介状作成を補助するチャットアプリケーションも運用し、医師事務作業補助者の負担軽減に寄与している。
【考察】前述の独自ツールによる診療・経営上の効果検証までは行えていないが、内視鏡動画記録システムの外注を検討した時点では約600万円のコストが試算されたことから、自院でシステムを開発可能であるということ自体、一定の意義はあると考えられる。働き手の不足や、診療報酬においてもDX・AI活用を前提として人員配置基準が見直されつつあるなど、今後も継続的な取り組みが重要であると考えられる。