講演情報

[PD9-5]潰瘍性大腸炎手術の周術期リスクをどう管理するか―合併症低減に向けた実践的ストラテジー―

*水内 祐介1,2、永吉 絹子1,2、藤本 崇聡1,2、安藤 陽平1,2、吉村 晴香2、小佐井 孝彰2、松本 奏吉1,2、堀岡 宏平1,2、安藤 幸滋1、池永 直樹2、仲田 興平2、沖 英次1、大内田 研宙1,2 (1. 九州大学病院消化管外科、2. 九州大学臨床・腫瘍外科)
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【背景】潰瘍性大腸炎(UC)に対する外科治療は大腸全摘術を基本とするが,近年は高齢化,癌/dysplasia合併例の増加,さらには生物学的製剤や免疫抑制薬の普及により,患者背景および周術期管理は大きく変化している。これに伴い術後合併症のリスク構造も変化しており,介入可能な因子の同定が重要な課題である。
【目的】UC手術における術後合併症の規定因子を明らかにし,特に介入可能因子に着目した周術期最適化戦略を提示すること。
【方法】2002年から2025年までに当科で施行したUC手術144例を対象に後方視的検討を行った。患者背景,疾患因子,栄養指標(PNI,GLRI),炎症指標(NLR,LMR),術前治療,手術タイミング,術前経口抗菌薬投与の有無,手術因子(術式,アプローチ,TaTME併用等)を収集し,Clavien-Dindo分類Grade II以上の術後合併症との関連を解析した。
【結果】栄養の指標である低PNIおよび低GLRIは強力な独立リスク因子であり(いずれもP<0.01),さらに活動性炎症期手術,緊急手術,開腹手術も有意に関連した。一方,術前経口抗菌薬投与は術後合併症を有意に低減し(P<0.01),TaTME併用も同様に有効であった(P=0.03)。特に経口抗菌薬は栄養不良・高炎症群においてもリスク低減効果を示し,修飾可能な因子として重要であった。術後合併症発生例では在院日数は有意に延長した(18.4日対35.9日,P<0.01)。
【結論】UC手術の術後合併症は栄養状態と炎症活動性に規定される一方,経口抗菌薬投与およびTaTME併用はこれら高リスク症例においても合併症低減に寄与する可能性が示された。すなわち,UC外科治療においてはリスク層別化に基づく術前介入と低侵襲手技の組み合わせが鍵となる。本研究は,実臨床に即した“介入可能因子中心”の個別化周術期管理戦略を提案するものである。