講演情報
[PD2-5]直腸癌術前治療後の治療戦略：画像・内視鏡評価の限界と残存腫瘍量の重要性
*小林 壽範1、山田 典和2、上原 広樹2、滝井 麻美子2、五十嵐 優人2、森 至弘2、萩原 千恵2、諏訪 雄亮2、渡邉 純2 (1. 関西医科大学香里病院 外科、2. 関西医科大学 下部消化管外科)
【背景】直腸癌に対する術前治療の進歩により、NOMを含む臓器温存戦略が広がっているが、MRIおよび内視鏡による治療効果判定の精度には限界がある。
【目的】臨床的治療効果と病理学的腫瘍残存および予後との関連を検討し、NOMの適応可能性を評価する。
【方法】術前治療（CRTまたはTNT）を施行したcStage I–III直腸癌107例を後ろ向きに解析した。MRIおよび内視鏡所見により治療効果を評価し、病理結果、治療方針、予後との関連を検討した。
【結果】MRIによるradiological CR（complete response）は22例（20.6%）、内視鏡によるendoscopic CR（complete response）は26例（24.3%）であった。CR症例のうち14例にNOMが選択され、8例は手術が施行され、いずれもcT1–2であった。NOMのうち2例（14%）にregrowthを認めたが、いずれもサルベージ手術が可能であった。PR（partial response）83例のうち46例（55.4%）はypT3に留まり、画像上の縮小は病理学的腫瘍消失を必ずしも反映しなかった。ypT0は10.3%であった。NOM症例では病理評価が行われていないため、臨床的完全奏効率との直接比較はできない。一方、ypT0およびNOMを統合したcomposite complete responseは21.5%であった。無再発生存率はypTに有意に依存した（p＝0.016）が、ypNおよび最終Stageとは関連を認めなかった。
【結論】画像および内視鏡評価のみでは腫瘍消失を正確に予測することはできず、残存腫瘍量（ypT）が予後規定因子として重要であった。NOMはcT1–2を中心とした低リスク症例で有効であった。一方、T3以上では慎重な適応判断が必要であり、進行症例ではさらなる治療強化が求められる。以上より、直腸癌術前治療後の治療戦略は、治療効果評価に依存するのではなく、残存腫瘍量および初期腫瘍背景を踏まえた個別化アプローチが必要であると考えられた。
【目的】臨床的治療効果と病理学的腫瘍残存および予後との関連を検討し、NOMの適応可能性を評価する。
【方法】術前治療（CRTまたはTNT）を施行したcStage I–III直腸癌107例を後ろ向きに解析した。MRIおよび内視鏡所見により治療効果を評価し、病理結果、治療方針、予後との関連を検討した。
【結果】MRIによるradiological CR（complete response）は22例（20.6%）、内視鏡によるendoscopic CR（complete response）は26例（24.3%）であった。CR症例のうち14例にNOMが選択され、8例は手術が施行され、いずれもcT1–2であった。NOMのうち2例（14%）にregrowthを認めたが、いずれもサルベージ手術が可能であった。PR（partial response）83例のうち46例（55.4%）はypT3に留まり、画像上の縮小は病理学的腫瘍消失を必ずしも反映しなかった。ypT0は10.3%であった。NOM症例では病理評価が行われていないため、臨床的完全奏効率との直接比較はできない。一方、ypT0およびNOMを統合したcomposite complete responseは21.5%であった。無再発生存率はypTに有意に依存した（p＝0.016）が、ypNおよび最終Stageとは関連を認めなかった。
【結論】画像および内視鏡評価のみでは腫瘍消失を正確に予測することはできず、残存腫瘍量（ypT）が予後規定因子として重要であった。NOMはcT1–2を中心とした低リスク症例で有効であった。一方、T3以上では慎重な適応判断が必要であり、進行症例ではさらなる治療強化が求められる。以上より、直腸癌術前治療後の治療戦略は、治療効果評価に依存するのではなく、残存腫瘍量および初期腫瘍背景を踏まえた個別化アプローチが必要であると考えられた。