特別企画 1　日本大腸肛門病学会の未来像

[SP1-2] 大腸肛門病学会専門医の現状と課題　外科医の視点から

*絹笠 祐介¹ (1. 東京科学大学　消化管外科学分野)

本学会の会員数の内訳は、Iが約10％、IIa約76％、IIｂ14％である。2025年9月現在で、大腸肛門病学会専門医数は2048名（2024年2183名）であり、会員数の約3割を占めている。その内訳は　I（内科・放射線科・病理科）が約9％、IIa（外科）約73％、IIｂ（肛門科）19％である。

現在、本学会専門医制度において、修練カリキュラムはそれぞれの領域別に異なっており、試験問題は共通問題と領域別の専門問題にて構成されている。IIa領域に関しては、肛門疾患50例の経験が高い障壁となっている外科医も少なくない。一方で、検査には注腸造影や超音波など、近年では減少しつつある必要経験数も多い。オンライン申請化も含め、時代にあったカリキュラムの変更を検討している。

一方で、今後の専門医標榜のためには、日本専門医機構の専門医制度に移行することも検討しなくてはならない。その場合は、領域ごとのカリキュラムや試験問題の共通化が求められる。本学会の専門医制度のように複数領域にまたがる専門医制度にはそぐわない方向で検討されていることや、認定料の二重取り、また親学会となる日本外科学会の連絡協議会においても、サブスペシャリティ領域の扱いが定まっていないなど、課題が山積みである。

専門医として、標榜とともに、どのようなインセンティブが得られるかも重要な課題である。最近では、消化器外科に対する地域医療体制確保加算、ロボット支援手術における加算など、集約化に向けたインセンティブ/加算が注目されている。診療報酬改定には、悪性腫瘍の長期予後のデータが求められるようになる一方で、外科領域の主軸となる、大腸癌の治療成績に結び付くデータベースはまだ存在しておらず、学会でもワーキンググループを立ち上げ、検討が開始されている。