特別企画 5　地域における大腸癌外科診療の持続可能性を考える

[SP5-3] 地域における大腸癌外科診療の持続可能性 ― 北海道遠紋地区の現状から ―

*浅井 慶子¹、瀧澤 朋紀¹、安達 雄輝¹、唐崎 秀則¹、稲葉 聡¹、横尾 英樹² (1. JA北海道厚生連遠軽厚生病院　外科、2. 旭川医科大学　外科学講座 消化器・移植外科学分野)

北海道オホーツク地域の遠紋地区では、人口減少と高齢化が進行している一方、漁業・農業など地域産業を支える住民生活が広域に存在しており、地域医療に求められる役割も変化している。当院は人口約6万人の遠紋医療圏を担う地域中核病院として、一般・救急外科から癌診療まで幅広い地域外科医療を担っている。
近年、地域内で救急対応や緊急手術を担う施設は限られており、地域中核病院には高齢患者や併存疾患を有する症例が集積しやすい状況にある。一方、待機癌手術では都市部医療機関を希望する患者もみられる。その一方で、緊急時や終末期には地域医療への依存も大きく、当院が担う役割は依然大きい。
当院では腹腔鏡手術や化学療法を中心に、可能な限り地域完結型の大腸癌診療を継続してきた。また、大腸癌診療のみならず、消化器癌および乳癌診療、良性一般外科、救急外科診療まで幅広く担っている。当院における大腸癌手術件数は一定数維持されている一方、高齢化や患者背景の変化に伴い、地域外科に求められる役割も変化している。
近年の大腸癌診療では、ロボット支援手術や集学的治療など治療選択肢の高度化が進んでいる。当院ではロボット支援手術や放射線治療を実施できる環境にはないが、地域連携を行いながら、腹腔鏡手術や化学療法を中心とした診療を継続している。一方、北海道の広域医療圏では移動距離や冬季搬送など都市部とは異なる課題も存在し、地域特性に応じた役割分担や診療体制の維持も重要である。
さらに、地域における大腸癌診療は、日常の一般外科診療や救急医療、若手外科医育成といった地域外科医療全体に支えられている。地域医療は必要時のみ存在するものではなく、日常的な診療基盤の上で維持されている。
本講演では、当院における大腸癌症例の推移や地域医療の実情を提示し、標準治療を地域でどう持続可能に届けるかという視点から、北海道の地域特性を踏まえた大腸癌外科診療のあり方について考察する。