特別企画 5　地域における大腸癌外科診療の持続可能性を考える

[SP5-1] 地域における大腸癌外科診療の持続可能性を考える（山形県における現状と課題）

*須藤 剛¹、平田 祥太郎¹、望月 秀太郎¹、佐藤 圭佑¹、深瀬 正彦¹ (1. 山形県立中央病院外科)

東北地方、とりわけ山形県では人口減少と高齢化が全国平均を上回る速度で進行しており、医師の地域偏在や外科医不足と相まって、地域医療の持続可能性が大きな課題となっている。大腸癌は依然として罹患数の多い主要ながんであり、標準治療の均てん化に加え、局所進行癌や遠隔転移症例に対する高度専門医療を地域で継続的に提供できる体制の構築が求められる。
大腸癌手術は標準化が進んでいる一方、局所進行直腸癌や局所再発癌に対する拡大手術、多臓器合併切除、切除可能遠隔転移に対する集学的治療には高度な専門性が必要である。演者は2007年に国立がん研究センター中央病院で局所進行直腸癌手術を研修し、その後山形県において骨盤内臓全摘術をはじめとする高度骨盤手術を導入してきた。根治性のみならず排尿・性機能温存を重視した治療を実践するとともに、化学療法を含めた大腸癌診療を一貫して担当している。
地方では診療科の細分化が難しく、外科医が手術、薬物療法、長期フォローアップまで担うことも少なくない。そのため外科医には包括的ながん診療能力が求められる。当院ではJCOGをはじめとする多施設共同臨床試験や治験に積極的に参加し、国内外への学会での積極的な発表をすることで、地域にいながら最新治療へアクセスできる体制整備を進めている。また、院内、県内施設との連携やWebカンファレンス、多職種カンファレンスを通じて知識・経験を共有し、若手外科医の育成にも取り組んでいる。
東北地方における大腸癌外科診療の持続可能性を確保するためには、症例集約化のみならず、地域基幹病院における専門性の維持、人材育成、臨床研究への参画、施設間連携を組み合わせた体制構築が重要である。本発表では山形県における現状を紹介し、限られた医療資源の中で大腸癌外科の専門性をいかに維持し次世代へ継承していくかを考察する。