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【看】※日本医師会単位は付与対象外となりました

日本医療研究開発機構（AMED） の令和4年度 「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業（ヘルスケア社会実装基盤整備事業）」において、日本産業衛生学会が中心となり「メンタルヘルスに対するデジタルヘルス・テクノロジ予防介入ガイドライン」の研究課題に応募、採択された。本事業はメンタルヘルスに対するデジタルヘルス・テクノロジ（DHT：通称mHealth/eHealthとも呼ばれ、インターネットやスマートフォン、センシングディバイスを活用したデジタル健康支援技術の総称）による予防介入のためのガイドラインを開発・策定するものである。DHTは現在多様な技術・サービスが市場展開されており、玉石混交な状況にある。利用者およびサービス導入を検討する事業者にとっては、その有効性や導入効果を比較・検証することができず、製品・サービス選択が難しい状況にある。科学的な知見に基づく有効性のエビデンスを整理し、多様なステークホルダが利用・参照可能なガイドラインの策定が切望されている。そこで本事業では、日本産業衛生学会が中心となり主要関連７学会が連携し、多様なステークホルダ（サービス利用者、サービス事業者、学術関係者など）との協同により、産業保健分野に特化したMinds参照の予防介入ガイドラインを社会発信する。 　本シンポジウムは、本研究課題の進捗状況を報告し、日本産業衛生学会会員諸氏との意見交換を行う場としたい。最初に榎原（産業医科大学）より本事業概要を紹介し、江口尚氏（産業医科大学）よりDHTの産業保健応用の現状についてヒアリングおよびウェブ調査結果を紹介する。次に、システマティック・レビュー・チームの体制と作業方針について今村幸太郎氏（東京大学）・金森悟氏（帝京大学）より紹介し、小島原典子氏（静岡社会健康医学大学院大学）より本事業で検討中のGRADEシステムを参照したガイドライン作成法およびヘルスケアクエスチョンについて解説をしていただく。その後、関連学会から指定発言として井上幸紀先生（日本精神神経学会，大阪公立大学）および赤津順一先生（産業保健人間工学会，日本予防医学協会）よりコメントを頂く。 なお本シンポジウムは、ガイドラインに掲載するヘルスケアクエスチョンについて、多様なステークホルダ（産業衛生学会会員・関連学会員・産業保健スタッフ・サービス利用者・サービス事業者等）との意見交換を行うPPI（Participants and Public Involvement、研究への市民参画）の場としても位置づけられている。産業保健に特化したメンタルヘルス予防介入ガイドラインを策定するために、産業保健研究者・技術者・実務者に加え、次世代の産業保健を担う若手人材にも是非参加頂き、多様な見地から意見を賜れれば幸いである。

第96回日本産業衛生学会

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[S16-5]指定発言