第99回日本産業衛生学会

座長: 財津　將嘉（産業医科大学　高年齢労働者産業保健研究センター）, 加藤　隆康（独立行政法人労働者健康安全機構愛知産業保健総合支援センター）

本フォーラム「エイジフレンドリーな職場づくり～高年齢労働者が働きやすい職場の現在と展望～」は、急速に進展する高齢化社会の中で、産業保健が直面する重要課題を多角的に議論する場として企画されました。就業者に占める高年齢者の割合は年々増加している一方で、労働災害に占める高年齢者の割合は依然として高く、とりわけ転倒災害は加齢に伴い顕著に増加しています。これらは休業の長期化や生活機能の低下を招き、個人のみならず企業活動や社会全体にも大きな影響を及ぼす重要課題となっています。

こうした背景のもと、2020年にエイジフレンドリーガイドラインが策定され、2026年4月には改正労働安全衛生法が施行されるにあたり法的根拠を持つ国の指針である「高年齢者の労働災害防止のための指針」となり、高年齢労働者の特性に配慮した作業環境改善や作業管理の実施が事業者の努力義務として明確化されました。すなわち、エイジフレンドリーな職場づくりは理念から実装の段階へと移行しつつあります。しかしながら、現場における認知や取り組みは依然として十分とは言えず、知っているから実践しているへの転換、すなわちエビデンスに基づく具体的行動への落とし込みが喫緊の課題です。

本フォーラムでは、4名の演者により、この課題に対する多面的なアプローチが提示されます。まず、制度的背景とガイドラインの本質的意義を整理し、エイジフレンドリーが単なる高齢者への配慮ではなく、すべての労働者にとっての安全・健康・働きやすさの基盤であることが示されます。次に、加齢に伴う身体機能の変化と労働災害との関連に着目し、個々の体力や健康状態を踏まえた対策の必要性、すなわち「個別性」に基づく産業保健の重要性が議論されます。さらに、企業実践の立場からは、「全員活躍」の取り組みが紹介され、体力の見える化や行動変容支援、職場環境改善といった統合的アプローチが、どのように組織の価値創出につながっているかが示されます。そして、政策・実務の観点からは、改正法および新たな指針に基づくリスクアセスメントの枠組みと具体的対策が提示され、現場での実装に資する実践的示唆が共有されます。

エイジフレンドリーな職場づくりの本質は、年齢そのものではなく「個の多様性」に向き合うことにあります。身体機能、健康状態、経験、価値観といった多様な要素を前提に、それぞれが能力を最大限に発揮できる環境を整えることは、結果としてすべての労働者にとっての働きやすさにつながります。また、その実現には産業保健職のみならず、人事・労務、現場管理者、さらには経営層を含めた横断的な連携が不可欠です。

本フォーラムが、最新の知見と実践を共有し、それぞれの現場における取り組みを一歩前進させる契機となることを期待するとともに、参加者の皆様が活発な議論を通じて、新たな視点と具体的行動のヒントを持ち帰られることを願っております。