ポスター12

[P12-02] 愛知県西尾市における短期集中リハビリテーション事業の実践報告
―心身機能および活動の経時的変化―

*石川 康伸¹、山本 弘昭¹、山田 祥博¹、鳥居 秀成²、藤田 正之³ (1. 西尾病院　リハビリテーション室、2. 西尾市健康福祉部長寿課、3. なかざわ記念クリニック)

キーワード：

短期集中リハビリテーション事業、通所型サービスC、訪問アセスメント

【はじめに】
愛知県西尾市では、訪問アセスメントと通所リハビリテーションを組み合わせた短期集中リハビリテーション事業(通所型サービスC)を実施している。本事業は1回90分、全26回（訪問2回、通所24回）で構成され、6カ月間、週1回の頻度で提供される。本報告では、2019年7月〜2026年3月に本事業へ参加した対象者の心身機能および活動の経時的変化から、事業の実践的有効性を明らかにする。

【実践内容または活動内容】
介入は、約2か月ごとに①指導期（運動方法と安全管理の指導）、②定着期（自主練習の定着と中間評価による調整）、③自立期（自主的継続の確立）の三段階で構成した。本事業の特徴として、初回と最終にセラピストが参加者の居住地を訪問し、住環境の調整や自主練習を継続しやすい環境づくりを支援する点が挙げられる。評価項目は、心身機能として筋力指標（握力・膝伸展筋力）およびTimed Up and Go（TUG）を2か月ごとの全3回、modified Fall Efficacy Scale（mFES）と活動指標としてBarthel Index（BI）、Frenchay Activities Index（FAI）を初期と最終の全2回で評価した。統計解析は、筋力指標・TUGに反復測定分散分析、mFES・BI・FAIに対応のあるt検定を用い、有意水準は5％とした。

【成果や課題】
解析対象者は23名（女性18名）、平均年齢80.5±6.7歳であった。介護度は事業対象者11名、要支援1が6名、要支援2が6名であった。心身機能ではTUGのみで有意な主効果を認め、多重比較では初期より中間および最終が有意に短縮した。活動指標ではFAIが初期と最終で有意に増加した。TUGが初期から中間で短縮し、その後維持されたことは、指導期に機能向上が生じ、定着期以降は自主練習により効果が維持されたという本事業の三段階プロトコルと整合した。TUGは高齢者の転倒リスクや日常生活能力と関連する指標であり、本研究においてもTUGの変化がFAIの増加に寄与した可能性が示唆される。さらに、FAIの改善には、身体機能の変化に加えて、訪問アセスメントによる生活環境調整や自主練習の定着が影響した可能性がある。

【今後の展望または結論】
訪問アセスメントと通所リハビリテーションを組み合わせることで、生活環境と運動実践を一体的に支援できる点に特徴を有する本事業は、バランス能力の向上を通じて活動性の向上を促し、その後の継続までを支援する介護予防モデルとして有効であることが示唆される。今後は、事業終了後も心身機能の維持や活動の継続が図られ、長期的な要介護状態の予防につながるかを検証していくことが課題である。

【倫理的配慮、説明と同意】
本報告は筆頭演者の所属する倫理審査委員会の承認を受けて実施し、対象者にはオプトアウトにより研究情報を提示した。