口述７

15:10 〜 15:20

[O7-02] 認知症グループホームにおけるリハ職介入が介護肯定感に与える影響-多職種連携を通じた検討-

*辻 美幸¹、辻 高晴¹、川俣 成海¹、小網 恵美子¹、八木 幸一² (1. 老人保健施設尽誠苑リハビリテーション部、2. 豊橋創造大学　保健医療学部　理学療法学科)

キーワード：

多職種連携、介護肯定感、生活機能向上連携加算

【はじめに・目的】
在宅認知症者へのリハビリテーション介入は、BPSDや生活機能の改善に加え、介護者のQOL向上や負担軽減に寄与する可能性が報告されているが、認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム：以下GH）での、リハビリテーション介入効果についての報告は少ない。また、リハビリテーション専門職（以下リハ職）が関わることで算定可能な生活機能向上連携加算の算定率が低水準に留まっており、GHにおけるリハ職活用は十分に進んでいない。本研究では、GH入居者に対しリハ職介入が、入居者の心身機能および介護職員の介護肯定感に与える影響を検証する。
【方法】
対象は当法人GH入居者のうち介入前後評価可能であった5名（男性2名、女性3名、平均年齢81.4±5.8歳）および対象入居者と関わる介護職員6名（GH経験年数4.6±4.0年）とした。介入期間（令和8年1～3月）中、リハ職が週２回介入し、介護職員への介助方法や認知症ケアに関する助言を行い、入居者へ小集団リハを実施した。評価項目は、GH入居者に対して身体機能（10m歩行、握力）、認知機能（HDS-R）、認知症の行動・心理症状（BPSD25Q）、QOL（Short QOL-D）とし、介護職員へ介護肯定感尺度を用い、介入後にアンケート形式にてリハ職との連携内容や連携の満足度などを調査した。統計解析はWilcoxon符号付順位和検定を用い、有意水準5％未満とした。統計解析ソフトにはEZRを使用した。
【結果】
入居者の各項目に有意差は認めなかった。一方、介護職員の介護肯定感尺度は66.2±7.3→72.3±6.0点へ有意に改善した（p＜0.05）。また介護職員はリハ職との連携で入居者情報の共有や認知症ケア、介助技術、環境設定に関する助言を特に求めていた。
【考察】
GHにおけるリハ職介入は、短期間では入居者の各評価項目で有意な改善を認めなかったが、心身機能維持に寄与した可能性がある。また、リハ職介入が介護職員の介護肯定感の向上、心理的負担軽減、ケアの質向上に寄与する可能性が示唆された。GHでは介護職への支援を意識したリハ職との連携は、入居者支援および職員支援の観点からも重要である。
【結論】
GHにおけるリハ職介入後、介護職員の介護肯定感は有意に向上した。リハ職は入居者の生活機能維持のみならず、介護職員支援の観点からも積極的な関与が必要である。
【倫理的配慮】
本報告はヘルシンキ宣言に基づき、本人および家族に対し書面・口頭にて説明を行い、同意を得た。