ポスター12

[P12-04] 被災地域における住民主体型交流拠点の役割と社会的ネットワークの変化

*木村 和樹^1,2、北上 守俊³、大矢 薫⁴、広島 亮太⁵ (1. 新潟リハビリテーション大学　理学療法学専攻　、2. 宇都宮大学データサイエンスセンター、3. 新潟リハビリテーション大学　作業療法学専攻、4. 新潟リハビリテーション大学　心理学専攻、5. 胎内市デイケアセンターと･も･だ･ち)

キーワード：

被災地、遊休施設、住民主体

【はじめに、目的】本研究では、被災地域における住民主体型交流拠点の形成過程と活動継続の要因を明らかにするとともに、遊休施設を活用した地域交流拠点の実践モデルを提示することを目的とした。定量評価と質的分析を組み合わせることで、活動参加による社会的ネットワークの変化を多面的に検討した。対象の交流拠点は、豪雨災害で浸水や土砂崩れなどの被害を受けた地域にある遊休施設を再活用したものである。被災を乗り越え、地域の高齢者が主体となって運営を継続している。なお、調査内容が多岐にわたるため、本報告では参加前後の変化に着目して分析を行った。
【方法】交流拠点の利用者31名を対象にアンケート調査を実施し、回想法を用いて参加前後の「外出機会」「地域の人と話す機会」「新しい知り合い」「生活の楽しみ」の変化を把握した。また、交流拠点の利用状況、地域創生への意識、社会的ネットワークについても調査した。SPSSを用いてスピアマンの順位相関係数を求めた。なお有意水準は5％とした。
【結果】対象者の平均年齢は79歳であり、過半数が豪雨災害によって自宅や移動手段、自宅周辺に被害を受けていた。分析の結果、交流拠点を長期間かつ頻繁に利用している人ほど、外出頻度が高まる傾向がみられた。また、気軽に相談できる友人が多い人ほど、地域住民と会話する機会や生活の楽しさが増加していた。一方で、気軽に話せる家族が少ない人ほど、新しい知り合いを得る傾向がみられた。
【考察】「新しい知り合いが増えたこと」や「生活の楽しみが増したこと」を実感している人には、交流拠点の活動について「自身に役立つ」「今後も継続したい」「被災地域とのつながりに役立つ」と前向きに捉える共通点がみられた。このことから、交流拠点への参加を通じて得られる新たなつながりや楽しみの実感が、活動継続の意欲や地域との関係性の維持・強化につながっている可能性が示唆された。
【結論】被災地域の交流拠点は、高齢者の外出機会や地域交流、生活の楽しみの向上に寄与していた。遊休施設を活用した住民主体の活動は、社会的孤立予防に有効である可能性が示唆された。
【倫理的配慮、説明と同意】代表研究者の所属の倫理審査の承認を得て実施した。