口述７

15:30 〜 15:40

[O7-04] 神経難病支援における多職種連携の深化を目指した事例検討会の現状と課題

*大倉 一紀¹ (1. 京都岡本記念病院　リハビリテーション部)

キーワード：

神経難病、多職種連携、事例検討会

【はじめに】神経難病は病状の進行が速く、地域生活の維持には保健・医療・介護が連携し、適切な時期に支援を検討することが求められる。本大会のテーマである「4つの実践領域」において、個別支援を支える地域ネットワークの構築は間接的支援の一つに位置づけられる。神経難病患者が地域で生活を継続するためには、病期の変化を見据えた早期からの支援体制の整備が重要であり、保健・医療・介護にわたる関係職種が共通認識を持つことが前提となる。当センターで実施している難病事例検討会の取り組みについて、これまでの経過と現状を報告する。
【実践内容または活動内容】2023年度より、保健・医療・介護に関わる従事者を対象として「難病事例検討会」を開催している。参加者はケアマネジャー、医療ソーシャルワーカー、看護師、リハビリテーション専門職が多くを占めている。プログラムは、①医師による講義、②事例紹介、③グループワークという構成である。グループワークではALSや多系統萎縮症などの神経難病を題材として、病期に応じた支援のタイミングや意思決定支援、他疾患との支援の違いなどについて検討を行っている。特に、コミュニケーション機器の導入や在宅医療への移行など、先を見据えた支援の必要性について多職種間で意見を共有するとともに、各職種の役割や専門性についての相互理解を深める機会としても機能している。
【成果や課題】これまでの参加者アンケートでは、予後を見据えた支援の重要性や他職種の視点に関する意見が得られた。また、リハビリテーション専門職による予後予測や身体機能評価、対応策の提案が、本人や家族への説明材料として有効であることが示唆された。一方で、病状の進行に合わせた本人の意向と支援導入のタイミングの整合性については、依然として容易ではない現状が課題として挙げられた。意思決定支援においては、本人の価値観や生活背景を踏まえた慎重な関わりが求められ、保健・医療・介護の多職種が連携して継続的に支援することの重要性が、本事例検討会を通じて改めて確認された。支援の質向上のためには、新たな知見を日々の支援に活用していく仕組みづくりも今後の課題と考えられる。
【今後の展望または結論】本事例検討会は、地域の従事者間において、顔が見える関係づくりの場としても機能しており、参加者間の相互理解と連携意識の構築にも寄与していると考えられる。今後は、これまでの取り組みを通じて得られた保健・医療・介護にわたる多職種連携の視点を地域の支援体制に活用するとともに、参加職種の拡大や事例の蓄積を通じて、地域全体の難病支援の質向上に継続して取り組んでいきたい。
【倫理的配慮、説明と同意】本報告の趣旨および個人情報の保護について、対象となる施設および個人に説明し、同意を得た。