口述５

14:10 〜 14:20

[O5-02] 要介護高齢者における高軽強度活動のBout時間と1年後の歩行自立度との関連-多機関共同研究-

*平田 康介^1,7、石垣 石也^1,2,7、高尾 耕平^3,7、古川 博章^4,7、高尾 優一^5,4、平川 雄太^6,7、百合野 大輝⁷、上木 祐介⁷、渡邊 康介⁷、垣見 勇磨⁷ (1. 川口脳神経外科リハビリクリニック、2. 畿央大学大学院 健康科学研究科、3. 介護老人保健施設大阪緑ヶ丘　リハビリテーション科、4. 訪問看護ステーションほっぷ、5. 原田病院　在宅支援部　訪問リハビリテーション、6. JA愛知厚生連　介護老人保健施設あおみ、7. 多機関共同研究チーム　RE HOME)

キーワード：

要介護者、歩行、身体活動量

【はじめに、目的】
高齢者では、1回の連続した身体活動を意味するBoutの多寡が将来の機能障害に関連する。しかし、要介護高齢者（以下、要介護者）におけるBoutと生活機能との関連は明らかでない。本研究は、介護保険下でリハビリテーション（以下、リハ）を利用する要介護者の活動強度別のBout時間と、生活機能の基盤となる1年後の歩行自立度との関連を探索的に検討した。
【方法】
2019年から2025年において、13施設の訪問・通所サービスでリハを1年以上利用した168名（女性92名、平均年齢78.2±9.4歳、要介護［中央値2］）を対象とした。包含基準は身体活動量（以下、活動量）の測定を行い、歩行自立度の指標(Functional Ambulation Classification of the Hospital at Sagunto；以下、FACHS）がレベル4（地域歩行）以下の歩行障害を有する者とした。調査項目は基本情報（性別、年齢など）に加え、初回と1年後のFACHSを用いた。活動量計（Active style Pro HJA-750C、オムロンヘルスケア社）を用いて初回の活動量を計測し、6時～23時59分のMETsを3-7日間収集した。活動量の指標は、3METs以上の中高強度活動（以下、MVPA）と2-3METs未満の高軽強度活動（以下、HLPA）、1.5-2METs未満の低軽強度活動（以下、LLPA）の時間（分/日）、活動強度別のBout時間（2-5分未満、5分以上［分/日］）を算出した。統計解析は１年後FACHSを従属変数、独立変数に活動強度別の時間を個別投入したモデル（共変量：基本属性、活動量計の装着時間、初回FACHS）で順序ロジスティック回帰分析を実施した。その後、関連を認めた活動強度のBout時間（2-5分未満、5分以上）を同時投入したモデルを分析した。有意水準は5％とした。
【結果】
1年後のFACHSは改善28名と悪化10名となり、HLPA（中央値69分/日［Q1–Q3:41–111]）のみ歩行自立度と関連し（OR=1.09/+10分、95%CI:1.01–1.18、p=.03）、LLPAは関連せず、MVPAは情報が少なく推定が不安定であった。HLPA以上のBout時間では、5分以上が歩行自立度と関連した（OR=1.17/+10分、95%CI:1.02–1.35、p=.03）。
【考察】
要介護者が実施可能な高水準の活動強度としてHLPA（例：動的な立位やゆっくりした歩行）が選択され、その中でも一定以上の連続性ある活動要素（Bout）が歩行の予後に関わる身体活動の特徴と考える。
【結論】
高軽強度以上の強度による5分以上の連続した活動の多寡が、要介護者の1年後の歩行自立度に関連する。
【倫理的配慮、説明と同意】
本研究は所属施設の倫理委員会の承認（承認番号：K13、R7-34）を得て行った。