講演情報
[P3-07]運動・栄養・口腔の多職種連携と行動変容手法を取り入れたフレイル予防教室の効果
*久米 彩水1、新井 智之2、三浦 佳代2 (1. 埼玉医科大学病院 リハビリテーションセンター、2. 埼玉医科大学保健医療学部 理学療法学科)
キーワード:
フレイル予防、行動変容手法、多職種連携
【目的】フレイル予防では、身体活動の習慣化、栄養バランスの改善、口腔機能の維持・向上、社会参加など多面的な健康行動の継続が重要である。一方で、地域在住高齢者が日常生活の中で健康行動を継続するためには、非監視下で継続的に取り組める行動変容手法が必要である。本研究では多職種連携と行動変容手法を取り入れたフレイル予防教室の効果を検証した。
【方法】対象は広報誌で募集し参加を希望した65歳以上の高齢者60人 (男性14人、女性46人、平均年齢76±6歳)とした。初回に身体機能測定(5m快適歩行速度・5m最大歩行速度・片脚立位時間・2ステップ値・握力・5回起立時間・オーラルディアドコキネシス(パ・タ・カ)、アンケート調査(生活機能:ロコモ25・基本チェックリスト、フレイル:イレブンチェック・J-CHS・オーラルフレイルセルフチェック、栄養:食品摂取多様性スコア、健康関連QOL:SF-8)および各専門職による健康行動に関する教室を実施した。教室では理学療法士による運動・生活指導、管理栄養士による栄養指導、歯科衛生士による口腔機能に関する指導を行い、各領域における健康行動の具体例を提示した。その後、対象者自身が目標を設定し、6か月間継続するための行動計画と対処計画を立案した。健康行動の継続支援として,記録用カレンダーを用いたセルフモニタリングを促し、記録内容を郵送により回収した。専門職が評価結果や助言を返信し、定期的なフィードバックを行った。統計解析は対応のあるt検定を使用し有意水準は5%とした。
【結果】最終評価を完了した者は36人(60%)で、全員が6か月間、対象者自身が立案した健康行動を継続していた。身体機能は握力(24.5±5.6㎏から26.6±6.6kg)・5回起立時間(6.8±2.0秒から5.6±1.8秒)・オーラルディアドコキネシス:タ(6.2±0.8回/秒から6.6±0.8回/秒)・カ(6.0±0.9回/秒から6.3±0.8回/秒)が有意に改善した。アンケート調査では基本チェックリスト・J-CHS・食品摂取多様性スコア・健康関連QOLが有意に改善した。
【考察】本研究では、6か月後評価を完了した対象者全員が健康行動を継続していた。目標設定、行動計画・対処計画の立案、セルフモニタリング、専門職による定期的なフィードバックを組み合わせた行動変容手法が、非監視下における健康行動の継続に寄与した可能性がある。一方で、6か月後評価を完了した者は60%であり、継続困難者への支援方法については今後の検討課題である。
【結論】運動・栄養・口腔の多職種連携と行動変容手法を取り入れたフレイル予防教室は、地域在住高齢者の健康行動継続を支援し、身体機能、栄養状態、口腔機能、フレイル指標および健康関連QOLの改善に寄与する可能性がある。
【倫理的配慮、説明と同意】本研究は所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した。対象者には文書にて説明を行い、同意を得た。
【方法】対象は広報誌で募集し参加を希望した65歳以上の高齢者60人 (男性14人、女性46人、平均年齢76±6歳)とした。初回に身体機能測定(5m快適歩行速度・5m最大歩行速度・片脚立位時間・2ステップ値・握力・5回起立時間・オーラルディアドコキネシス(パ・タ・カ)、アンケート調査(生活機能:ロコモ25・基本チェックリスト、フレイル:イレブンチェック・J-CHS・オーラルフレイルセルフチェック、栄養:食品摂取多様性スコア、健康関連QOL:SF-8)および各専門職による健康行動に関する教室を実施した。教室では理学療法士による運動・生活指導、管理栄養士による栄養指導、歯科衛生士による口腔機能に関する指導を行い、各領域における健康行動の具体例を提示した。その後、対象者自身が目標を設定し、6か月間継続するための行動計画と対処計画を立案した。健康行動の継続支援として,記録用カレンダーを用いたセルフモニタリングを促し、記録内容を郵送により回収した。専門職が評価結果や助言を返信し、定期的なフィードバックを行った。統計解析は対応のあるt検定を使用し有意水準は5%とした。
【結果】最終評価を完了した者は36人(60%)で、全員が6か月間、対象者自身が立案した健康行動を継続していた。身体機能は握力(24.5±5.6㎏から26.6±6.6kg)・5回起立時間(6.8±2.0秒から5.6±1.8秒)・オーラルディアドコキネシス:タ(6.2±0.8回/秒から6.6±0.8回/秒)・カ(6.0±0.9回/秒から6.3±0.8回/秒)が有意に改善した。アンケート調査では基本チェックリスト・J-CHS・食品摂取多様性スコア・健康関連QOLが有意に改善した。
【考察】本研究では、6か月後評価を完了した対象者全員が健康行動を継続していた。目標設定、行動計画・対処計画の立案、セルフモニタリング、専門職による定期的なフィードバックを組み合わせた行動変容手法が、非監視下における健康行動の継続に寄与した可能性がある。一方で、6か月後評価を完了した者は60%であり、継続困難者への支援方法については今後の検討課題である。
【結論】運動・栄養・口腔の多職種連携と行動変容手法を取り入れたフレイル予防教室は、地域在住高齢者の健康行動継続を支援し、身体機能、栄養状態、口腔機能、フレイル指標および健康関連QOLの改善に寄与する可能性がある。
【倫理的配慮、説明と同意】本研究は所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した。対象者には文書にて説明を行い、同意を得た。
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