講演情報

[O8-03]通所リハビリテーション利用日における身体活動量の変化
-時間帯別パターンによる予備的類型化-

*髙尾 耕平1,2、石垣 智也3、古川 博章4、平田 康介5、高尾 優一6、村上 達典7、小出 純子1 (1. 介護老人保健施設大阪緑ヶ丘 リハビリテーション科、2. 大阪公立大学大学院 リハビリテーション学研究科、3. 畿央大学大学院 健康科学研究科、4. 訪問看護ステーションほっぷ、5. 川口脳神経外科リハビリクリニック、6. 原田病院 在宅支援部 訪問リハビリテーション、7. 和泉大学 理学療法学専攻)
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キーワード:

通所リハビリテーション、身体活動、要介護高齢者

【はじめに】通所リハビリテーション(以下,通所リハ)は,要介護高齢者の身体活動量(以下,活動量)を高める機会となり得る。一方,利用日の活動量は利用時間中だけではなく,利用前の身支度や帰宅後の生活活動にも影響される可能性がある。そのため,利用日における1日の活動量のみでは,どの時間帯で活動量が増減しているか捉えにくい。本研究では,通所リハ利用日と非利用日における時間帯別の活動量の差から,その変化パターンを予備的に類型化し,各類型に関連する利用者特性を探索的に検討することを目的とした。
【方法】対象者は当通所リハを週2回以上利用し,屋内歩行が自立している者で,身体活動量計の有効データ(24時間の計測を連続6日間以上行えた者)が得られた12名とした。調査項目は基本属性(年齢,性別など)と生活機能としてBarthel Index(以下,BI),Frenchay Activities Index(以下,FAI)とした。解析時間帯は,①身支度時間(6:00〜8:59),②利用時間(9:00〜通所リハ終了時刻),③帰宅後時間(通所リハ終了時刻〜23:59)とし,非利用日も通所リハ利用日に対応する同時間帯を用いた。各時間帯の1.5 METs以上の活動量を1時間単位に正規化し,各時間帯の利用日から非利用日を減じた活動差分を用いて,階層的クラスター分析により対象者を類型化した。その後,各類型間で基本属性と生活機能を比較した。
【結果】対象者は年齢 82.0[77.0 – 87.3]歳(中央値 [Q1 – Q3]),女性10名(83.3%),BI 95.0[90.0 – 98.8]点,FAI 14.5[8.3 – 21.8]点であり,活動差分は,身支度時間 8.3[4.4 – 14.8]分/時,利用時間 7.4[-7.2 – 11.3]分/時,帰宅後時間 1.8[-1.0 – 3.9]分/時となった。類型化の結果,利用日の身支度時間に活動量がやや増加し,利用時間に減少する傾向の利用時間減少型(5名)と身支度時間と利用時間に増加する傾向の利用時間増加型(7名)に分類された。なお,帰宅後時間はどちらも明確な傾向を示さなかった。FAIは利用時間増加型(11.0 [8.0 – 25.0]点)より利用時間減少型(21 [10.5 – 21.5]点)で高値を示す傾向にあった。
【考察】通所リハ利用に伴う活動量には個人差があるものの,外出に伴う身支度は共通の活動機会となり得る。また,非利用日に生活活動を多く行っている者では,通所リハ利用時の活動量が相対的に低下する可能性がある。そのため,通所リハ利用による活動量の変化を解釈し,支援方略を検討する際には,サービスの利用目的や生活状況,身体活動量計では過小評価される運動機会(例:座位でのマシンエクササイズ)を加味する必要がある。
【倫理的配慮,説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言を遵守し,共同演者が所属する大学の研究倫理委員会の承認を得て実施した(R7-34)。

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