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[P3-09] 通所型短期集中予防サービスCの短期的効果の検証

*古山 つや子¹、小宮山 隼也¹、山岸 正季¹、有馬 枝津賀¹、志村 美空²、佐内 真菜²、尾嵜 亮²、杉本 諭³ (1. 武蔵台病院　リハビリテーション課、2. 介護老人保健施設　日高の里 リハビリテーション課、3. 東京国際大学　医療健康学部)

キーワード：

通所型短期集中予防サービスC、セルフマネジメント、行動変容

【はじめに】近年、通所型短期集中予防サービスC（以下通所C）の取り組みが広がり、生活機能の維持・改善、セルフマネジメント能力の向上、社会参加の促進など、多面的な効果を通じて要介護状態への進行予防が期待されている。当院でも2025年より通所Cを開始し、集団プログラムと個別面談を実施している。本研究は、通所C利用者の身体機能、生活機能、健康管理および心理面において、介入前後でどのような変化が生じるかを調査し、通所Cの短期的効果を検証することを目的とする。 【方法】対象は2025年1月～2026年5月までに通所Cを利用し、開始時・修了時の評価が実施された22名（平均年齢82.1歳、男性4名、女性18名）であり、事業対象者が4名、要支援1が10名、要支援2が8名であった。開始時の日本語版フレイル基準は、ロバスト7名、プレフレイル14名、フレイル1名であった。調査項目は身体機能面として、30秒起立、片脚立位、Timed up and go test（以下TUG）を評価し、自己効力感・生活機能・精神心理面として、健康管理の質問票（15項目）、老研式活動能力指標（以下老健式）、高齢者うつ尺度（以下GDS）をアンケート調査した。以上の項目について、3ヶ月の介入前後で比較した。統計的手法としては、対応のあるt検定及びWilcoxon検定を用い、有意水準は5％未満とした。 【結果】身体機能面では、TUGおよび30秒起立において介入後に有意に改善したが、片脚立位では有意差を認めなかった。健康管理の質問票では介入後に13名が改善、4名が変化なし、5名が低下し、項目別にみると「運動を続ける」「健康情報を集める」で改善が多かったが、この変化は有意ではなかった。老研式およびGDSでは介入前後で有意差を認めなかった。 【考察】介入後にTUGおよび30秒起立が有意に改善し、下肢機能や移動能力が向上していた。一方、健康管理の質問票、老研式およびGDSでは有意差を認めなかったものの、健康管理の質問票では、健康行動やセルフマネジメント関連項目での改善が伺え、面談を通して利用者の行動変容を促せた可能性が考えられた。通所Cの対象者は運動機能が比較的良好であり、来所時に実施する運動プログラムの直接的な効果よりも、行動変容を促すことが運動習慣の定着につながり、結果として身体機能が改善したと推察された。【結語】通所Cの3ヶ月介入により、下肢機能・移動能力の改善を認め、健康行動やセルフマネジメントに関連する項目で改善傾向がみられたことから、面談を通じた行動変容の支援が身体機能改善に寄与する可能性が示唆された。【倫理的配慮】本研究は武蔵台病院倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号2026001）。研究参加への同意はオプトアウト方式とした。