講演情報

[P11-01]院内自傷自殺事例の性差と婦人科入院患者の特徴からみる理学療法士の注意点

*森谷 伸樹1、宮本 浩樹2 (1. 阪奈中央リハビリテーション専門学校理学療法学科、2. 帝京平成大学 健康メディカル学部理学療法学科)

キーワード:

安全管理、自傷自殺、婦人科疾患

本研究は一般公開された匿名化データセットの二次解析であり、「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」において倫理審査の対象外とされる研究に該当する。本研究に開示すべきCOIはない。
【目的】院内で発生する患者の自傷・自殺行為は重大な医療事故であり、患者と密接に関わる機会の多い理学療法士はリスク因子を把握し予防に寄与する必要がある。先行研究では自殺リスク因子として精神疾患やがん疾患に加え、性差については男性や妊婦などが挙げられているが、理学療法士の観点からの性差に関する体系的な報告は乏しい。本研究は、院内自傷自殺事例の性差および婦人科入院患者の特徴を抽出し、理学療法士が留意すべき高リスク要因を明らかにすることを目的とした。
【方法】日本医療機能評価機構の医療事故報告データベースより、2010年から2026年の「自傷・自殺」事例を抽出し、性別情報に基づき女性群と男性群に分類し、女性群は診療科情報に基づき婦人科群と対照群に再分類した。基本情報、手段、致死率、併存疾患、状況報告文、事例背景文、婦人科群の事故前の異変の記載内容を抽出した。カテゴリ変数はカイ二乗検定あるいはフィッシャーの正確確率検定で群間比較を実施し、標準化残差により偏りを解析した。文章データはテキストマイニングを実施した。解析はR(4.5.2)およびKH Coder(3.Beta.08e)を用い、有意水準は5%とした。
【結果】全医療事故173395件中、自傷自殺事例は1049例(性別無記載1件)であり、女性群515例、男性群533例であった。女性群は希死念慮無し、生存例、精神疾患併存例、がん疾患非併存例が有意に多かった。手段では、投身は男性群、薬物過剰摂取は女性群で有意に多かった。年齢層は10〜30代は女性群で有意に多く、60〜80代は男性群で有意に多かった。女性群515例のうち婦人科群は19例、対照群は496例であった。19例中、婦人科系がん疾患16例、産後うつおよび妊娠中は各1例であった。婦人科群は死亡率およびがん疾患併存が有意に高く、精神疾患併存が有意に少なかった。年齢層に有意差はなかったが、婦人科群は40歳代、対照群は20歳代が最多であった。手段は婦人科群では縊首・投身・切創に集中し、その他は対照群が有意に多かった。テキストマイニングの結果、状況報告文については男性群では死亡に関する語群、女性群では精神疾患に関する語群、事例背景文については男性群では疾患状況に関する語群、女性群では自傷行為の反復に関する語群、事故前の異変についてはがん疾患に伴う精神的動揺の語群が抽出された。
【結論】男性は中年層ががん疾患を契機とし投身など致死性が高い手段を選択する一方、女性は若年層が精神疾患を契機とし薬物過剰摂取など致死性が低い手段を選択する傾向が示された。しかし、女性の中で婦人科入院患者は中年層、がん疾患、高致死性の手段、精神疾患併存の少なさといった男性的特徴を持つ高リスク集団であった。理学療法士は特にがん疾患を背景とした精神的動揺や行動変化に留意し、多職種と情報共有する必要がある。