講演情報
[P08-01]産前産後特化型メディカルフィットネスを核とした多職種連携：排尿ケアを例とした連続フォロー体制の有用性
*宿南 有耶1、田中 あゆみ2、西尾 奈津子3、松本 理映子4、上田 舞4 (1. あさぎり病院 リハビリテーション室、2. あさぎりクリニック、3. あさぎり病院 看護部、4. メディカルフィットネス KOA)
キーワード：
産前産後特化型メディカルフィットネス、多職種連携、産後排尿トラブル
本研究は、所属機関の倫理委員会において承認を受けて実施した。
【背景・目的】 産後の排尿トラブルは産後早期に高頻度で発生し、産後うつや育児困難とも関連する重要な課題である。産後ケア事業ガイドライン（R.7年版）は身体的・心理的ケアと育児支援を統合した体制を求めているが、産後入院中から10日目健診、1ヶ月健診、さらに改善が不十分な症例を運動療法へつなぐ連続フォロー体制を備える施設は少ない。特に健診後の継続支援を担う運動療法の提供体制不足は、産後ケアの幅を制限している。当院では医師・助産師（MW）・理学療法士（PT）・アスレチックトレーナー（AT）が連携し、産前産後特化型メディカルフィットネス（MF）を併設することで、産後早期から健診後まで切れ目なく支援できる環境を整備した。排尿トラブルに対する連続ケアモデルを導入し、医療と運動療法を統合した多職種連携体制の構築を進めてきた。本研究ではその導入初期の有用性を検証した。産後排尿トラブルに対する多職種連携型連続フォローアップの実現可能性と短期改善効果を評価する。
【方法】対象はR.8年4〜6月に当院で分娩し排尿トラブルを認めた産婦21名。①出産当日：MWが初回排尿の有無と残尿量を超音波画像装置（エコー）で評価し、24時間後も排尿困難があれば医師・PTへ連携した。②産後入院中（2〜4日目）：PTが膀胱・骨盤底筋（PFM）をエコーで評価し、PFMエクササイズ・腹式呼吸・排尿しやすい姿勢指導を実施した。③10日目健診：PTがPFM機能を再評価し必要に応じて運動指導を行った。④1ヶ月健診：PFM機能を再評価し、改善が不十分な症例はMFへ紹介しPFMトレーニングや腹圧コントロールを継続した。評価項目はフォロー完遂率、PFM機能・排尿症状の改善とした。
【結果】21名中20名が10日目健診を受診し、18名が1ヶ月健診まで連続フォローを完遂した（約95%）。1ヶ月健診時点で9名が排尿症状の改善を認めた。改善が不十分な9名のうち6名はMFへ紹介され、3名は県外在住のため継続支援が困難であった。MFまでのフォロー完遂率は81%であった。
【考察】産後早期から1ヶ月健診までの連続評価と運動療法への移行が途切れず実施され、多職種連携プロセスが機能した。MWによる初期評価とPTによるエコーを用いた介入は排尿機能の早期回復に有用であった。さらに当法人にはMFが併設されており、1ヶ月健診後も医師・MW・PT・ATが連携して運動療法を継続できる点は大きな強みである。改善が不十分な症例をMFへ円滑に橋渡しできたことは、医療と運動専門職が統合された支援モデルの有効性を示す。排尿トラブルのみならず、産後に多い運動器不調・姿勢・メンタル・体重管理など多面的課題にも包括的に介入できる体制は、産後ケアの質向上と地域における新たな支援モデル構築に寄与する。多職種連携型連続フォローアップは実現可能性と短期改善効果を示した。医療と運動療法が一体化した当法人の体制は、産後ケアの新たなモデルとして地域展開が期待される。
【方法】対象はR.8年4〜6月に当院で分娩し排尿トラブルを認めた産婦21名。①出産当日：MWが初回排尿の有無と残尿量を超音波画像装置（エコー）で評価し、24時間後も排尿困難があれば医師・PTへ連携した。②産後入院中（2〜4日目）：PTが膀胱・骨盤底筋（PFM）をエコーで評価し、PFMエクササイズ・腹式呼吸・排尿しやすい姿勢指導を実施した。③10日目健診：PTがPFM機能を再評価し必要に応じて運動指導を行った。④1ヶ月健診：PFM機能を再評価し、改善が不十分な症例はMFへ紹介しPFMトレーニングや腹圧コントロールを継続した。評価項目はフォロー完遂率、PFM機能・排尿症状の改善とした。
【結果】21名中20名が10日目健診を受診し、18名が1ヶ月健診まで連続フォローを完遂した（約95%）。1ヶ月健診時点で9名が排尿症状の改善を認めた。改善が不十分な9名のうち6名はMFへ紹介され、3名は県外在住のため継続支援が困難であった。MFまでのフォロー完遂率は81%であった。
【考察】産後早期から1ヶ月健診までの連続評価と運動療法への移行が途切れず実施され、多職種連携プロセスが機能した。MWによる初期評価とPTによるエコーを用いた介入は排尿機能の早期回復に有用であった。さらに当法人にはMFが併設されており、1ヶ月健診後も医師・MW・PT・ATが連携して運動療法を継続できる点は大きな強みである。改善が不十分な症例をMFへ円滑に橋渡しできたことは、医療と運動専門職が統合された支援モデルの有効性を示す。排尿トラブルのみならず、産後に多い運動器不調・姿勢・メンタル・体重管理など多面的課題にも包括的に介入できる体制は、産後ケアの質向上と地域における新たな支援モデル構築に寄与する。多職種連携型連続フォローアップは実現可能性と短期改善効果を示した。医療と運動療法が一体化した当法人の体制は、産後ケアの新たなモデルとして地域展開が期待される。